石炭火力

2020/07/09 桝本晃章
国策に翻弄されてきた石炭火力発電所・そして、また！

39年間続いた国内石炭保護政策

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 桝本晃章ブログ
2020/07/08 杉山大志
石炭火力の縮小が電力供給の強靭化に逆行する危惧

　地球温暖化対策として、石炭火力の縮小を検討するという経産大臣の発表があった。続きを読む

 温暖化の政策科学
2020/07/06 山本隆三
抑制すべきは石炭火力か電気料金か
～石炭火力削減で電気料金はいくら上がるのか～

　石炭火力の縮小計画案に関する経産大臣の発表には「何故こんな時期に」と驚いた人も多いのではないか。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2020/03/19 山本隆三
ESG投資を動かすのは市場の力
世界最大の資産運用会社が石炭から撤退

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2020年3月号からの転載）

　年明け早々、大きなニュースが世界の金融機関や機関投資家の間を駆け巡った。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2019/10/03 山本隆三
火力運用を難しくする異常気象

（エネルギーフォーラム「EPレポート」からの転載：2019年8月13日付）

　今年6月、欧州では異常気象が続いた。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2019/06/20 杉山大志
日本の石炭戦略

　石炭火力発電への風当たりが強い。しかし、日本は石炭火力発電を内外で堅持しなければならない。続きを読む

 温暖化の政策科学
2019/05/08 山藤泰
ドイツの石炭火力発電廃止とその雇用維持のために

　ドイツ政府の「成長、雇用、および構造変革委員会（通称：石炭委員会）」は1月26日、石炭火力を2038年までに全廃することに合意したとする報告書を発表している。続きを読む

 コラム
2019/04/17 山本隆三
ドイツ「褐炭・石炭火力全廃」答申の矛盾
低効率発電所が当面使用され、温暖化対策として疑問符も

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2019年4月号からの転載）

　ドイツ・ベルリンにある環境省を訪問したことがある。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2019/03/22 藤木勇光
石炭のポテンシャルとトランスフォーム

（月刊「電気現場」からの転載：2019年1月号）

　近年は天災が多く、去年もまた地震や豪雨災害等が多い年だったと思います。続きを読む

 オピニオン
2018/11/19 竹内純子
再エネの導入を支える、高効率で柔軟性の高い石炭火力発電
大崎クールジェンIGCCプロジェクト見学記

　世界的に石炭火力発電所に対する逆風が急速に強まっている。続きを読む

 誤解だらけのエネルギー・環境問題
2018/10/17 山本隆三
効果が薄いトランプ米大統領の石炭復活策
経済性の問題からガス火力、再エネの流れは変わらず

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2018年10月号からの転載）

　米ウエストバージニア州は、全米でもっとも所得の低い州の1つである。所得（年収）の中間値は4万3000ドル（約470万円）で、全米50州中49位だ。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2018/09/18 山本隆三
停電を人災と呼ぶ大新聞の非論理性

　北海道で発生した停電に関し、朝日新聞と毎日新聞は「巨大な発電所に頼る構造が停電を招いたのは、東日本大震災時の福島第一など多くの原発が止まり計画停電を招いたのと同じ。電源を分散していれば停電を避けられた」との記事を掲載した。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2018/09/14 山本隆三
石炭への逆風が奪う途上国の将来
途上国の人たちの生活も考える必要あり

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2018年9月号からの転載）

　インドネシア・カリマンタン島の赤道直下の街、ボンタンの近くで炭鉱開発が行われ、筆者はその投融資に関わっていたことがある。続きを読む

 山本隆三ブログ「エネルギーの常識を疑う」
2018/04/16 中山寿美枝
再エネ拡大で注目される火力発電の柔軟性
Advanced Power Plant Flexibility Campaignについて（３）
火力発電の柔軟性と市場

※　再エネ拡大で注目される火力発電の柔軟性
Advanced Power Plant Flexibility Campaignについて（１）、（２）

　火力発電所の柔軟性の要素としては、図4のように①ホット起動時間、②ランプレート（出力変化率）、③最低出力、④コールド起動時間、の4つが代表的である。続きを読む

 解説
2018/04/10 中山寿美枝
再エネ拡大で注目される火力発電の柔軟性
Advanced Power Plant Flexibility Campaignについて（２）
変動性再エネと柔軟性の関係

※　再エネ拡大で注目される火力発電の柔軟性
Advanced Power Plant Flexibility Campaignについて（１）

　APPFのコーディネーターであるIEAの再エネ部門は、続きを読む

 解説
2018/04/05 中山寿美枝
再エネ拡大で注目される火力発電の柔軟性
Advanced Power Plant Flexibility Campaignについて（１）
クリーンエネルギー大臣会合とAPPF

　再エネ拡大にとって、火力発電、とりわけ石炭火力は障壁であり、敵対するものと誤解されているようであるが、実際にはそうではない。続きを読む

 解説
2018/02/02 谷川博昭
中国電力水島発電所２号機でのアンモニア混焼試験について
事業用微粉炭燃焼ボイラではじめての実施

１．はじめに

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 温暖化対策の基礎知識
2017/11/13 松本真由美
実証開始！大崎クールジェンプロジェクト
究極の高効率火力発電技術の開発めざす

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2017年11月号からの転載）

　瀬戸内海の離島、大崎上島（広島県）を訪ね、Jパワー（電源開発）と中国電力が、経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として行っている「大崎クールジェン」プロジェクトを見てきました。続きを読む

 東京大学環境エネルギー科学特別部門　駒場キャンパスDiary
2017/08/23 堀井伸浩
地獄への道は善意のレンガで敷き詰められている
石炭バッシングで世界が失う未来

　やや旧聞に属するが、トランプ大統領が公約通り、パリ協定から離脱し、地球温暖化問題への取り組みを行わないと発表した。離脱発表前から、石炭に係る環境政策と鉱業権を見直し、利用を拡大することも表明していた。続きを読む

 オピニオン
2017/06/16 山本隆三
英国が迎えた石炭火力発電量ゼロの日
安全保障、経済性、温暖化対応と電源多様化

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2017年6月号からの転載）

　18世紀後半の英国の産業革命を支えたのは石炭だった。発熱量が相対的に高い石炭を使用することにより、蒸気機関の利用が可能になった。続きを読む

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