水素社会を拓くエネルギー・キャリア（７）

　もちろんこの種のシナリオは、変動要因抜きに語ることはできない。そのうち大きなものは、CO₂排出制約の度合い、LNGを始めとする化石燃料価格と水素エネルギー価格の相対的関係だろう。CO₂排出制約の問題は、制約に対応するために必要となる対策コストの増減を通じて後者の問題にも関係する。また、今後の原子力発電の再稼働の状況や、国内でCCS（Carbon Capture and Storage： CO₂の回収、貯留）の導入が進むかどうかによっても影響を受ける。したがって、上記のシナリオは現時点での一つのストーリーであり、要因の動向次第では、それを大幅に見直す必要があることは言うまでもない。そういった、多々ある可能性の中には、発電事業分野において水素エネルギー利用が始まらないといった事態もあり得ないわけではない。その場合、水素エネルギーの供給源は引き続き化石燃料から製造される水素が中心となるだろう。その場合、FCVの環境性能は十分に発揮されないままということになる。

　繰り返しになるが、以上の検討からも明らかなとおり「水素社会」が実現するかどうかは、水素エネルギーの発電分野への導入が進むかどうかがカギを握り、それがエネルギー・キャリアに関する量的及び質的ニーズの内容を決定づけることになる。だからと言ってFCV分野を忘れて良いという訳ではない。FCV分野における水素エネルギーの利用規模は、当面は、限定的な規模に留まると考えられているが、FCVの普及は「水素社会」の幕を開け、水素エネルギー供給チェーンの形成を促すという重要な役割を担っている。このために、水素供給源から水素STに至るまで、可能な限り安価で、技術的ハードルの少ない水素エネルギー供給チェーンを構築することが必要となるが、この供給チェーンの中においてもエネルギー・キャリアに期待されている役割は大きい。

　以上を踏まえると、エネルギー・キャリアの開発、利用に向けた目標は、次のようにまとめられるだろう。

　それは発電分野では、

①

2030年頃までに、発電所での水素エネルギーの引き渡し価格が30円/Nm³以下という条件を満たすコストで、年間200～300億Nm³の規模の量のCO₂フリーの水素エネルギーを海外から日本に輸送する供給チェーンの構築を可能とすること

②

それと並行して、発電事業分野で安定的に水素エネルギーが使用できるような発電技術を確立すること

　FCV分野では、

③

2020年頃までに水素STにおいて、水素価格90円/Nm³、水素供給量300Nm³/hrを可能とする水素供給チェーンを構築すること^注5）

というようになるのではないだろうか。

　FCV、水素発電分野ともに、今後、設備、機器の信頼性、耐久性等を確認するための実証研究や性能、効率の改良のための開発研究は必要であるものの、水素エネルギーの利用に向けて科学技術面での決定的な困難はないと考えられている。そして、これまで述べてきたことから分かるように、水素エネルギー利用の進展を左右する要因の多くは、経済的、政治的、社会的なものである。ということは、CO₂フリー水素の導入にあたって不可欠となるエネルギー・キャリアの研究は、以上に例示したさまざまな環境要因の動向を見ながら、コスト低減のための研究開発、技術の実証、新たなエネルギー供給チェーンに関するパブリック・アクセプタンスに係る調査研究などをタイムリーに、かつ、的確な優先順位を見極めつつ進めていくことが必要ということになる。加えて、ここでは多くを触れることはしないが、新たなエネルギー利用システムが従来のエネルギー利用システムと比べて、ライフサイクル的に見たときに、どれほど環境負荷、特に温室効果ガス排出面での環境負荷を小さくすることができるのかについても、きちんと評価しておく必要がある^注6）。

　「水素社会」の構築は、新たな社会システムの構築である。それは、一企業、一機関の取り組みだけではできないことであり、多様な分野の数多くのプレーヤーの参加を必要とする。個々の参加者間の競争によって生まれる力は活用しつつも、関係者の間で必要な情報が共有され、関連する研究開発や投資活動が可能な限り合理的に進んでいくよう、上記に述べたような「水素社会」に向けたシナリオに関する情報を国全体で共有し、エネルギー・キャリアの開発、利用に向けた取り組みを進めていかなければならない。なお、繰り返しになるが、シナリオは固定的なものであってはならない。経済的、社会的、技術的状況の変化に応じて、臨機応変にシナリオは見直ししていく必要があるし、また、具体的取り組みについてもシナリオのもつ「幅」を踏まえたものとしていく必要がある。なかなかに難しい取り組みである。

　さて、今回まででエネルギー・キャリアの開発、利用を進めるうえで考慮すべき諸要因については、大凡、その全体像を記すことが出来たのではないかと思う。その中では、「水素社会の形成に関係する個々の取組み」が全体に及ぼす効果のスケール感を常に見失うことなく取組みを進めていくことが特に重要と私は考える。次回からは、エネルギー・キャリアの候補として取り上げられている物質について、これまで述べてきたことを適宜振り返りつつ、それぞれの特長をご紹介することにしよう。

注5）

90円/Nm³は、HEVと燃費的に競合できる価格として「水素・燃料電池戦略ロードマップ」（2014.6）に掲げられた目標。また、300Nm³/hrは、水素STの営業時間10時間/日、営業日数365日/年として、水素STで1日100台が給油するという標準的なケースの場合に必要な水素量。

注6）

「作り方で変わる水素の環境性　CO₂の大幅削減はまだ遠い」安井至、Wedge 2015年1月号などにおいて指摘されているように、水素エネルギーの導入による環境負荷軽減効果は、その水素エネルギーがどのようなエネルギーから製造されたものかを含めて、そのライフサイクル全体を評価することが重要である。

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