誤解を招く里山生活でのエネルギーの自給

藻谷浩介、NHK 広島取材班 著『里山資本主義―日本経済は「安心の原理」で動く』


東京工業大学名誉教授


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田舎暮らしが日本の解決策になる?

 戦後の経済成長に支えられた日本でのマネーに依存した資本主義社会における都市生活が大きな矛盾を抱えるようになった一方で、若者から見捨てられた高齢化過疎地が広がっている。その過疎地に、マネー依存の生活から離れた新しい価値観を求める人々がUターンあるいはI ターンしている。その人たちの田舎暮らしの生活の実態を、「里山資本主義」として紹介しているのが表記の藻谷らの著書(以下、本書、文献1 )である。
 GDPを指標として経済成長優先で進められてきた都市生活での物質的な豊かさを追求してきたマネー資本主義が世界中で行き詰ってきたなかでも、政府は、いま、紙幣を増刷して円安を誘導し、国内景気を煽ることで、失われた20年と呼ばれるデフレからの脱却を図ろうとしている。このアベノミクス政策では、一部の輸出産業を一時的に振興して輸出金額を増加させるが、逆に、円安に伴う、エネルギーや食料価格の高騰によるインフレを助長して、貿易赤字を増大させ、結果として、いままで、海外への産業の移転で何とか黒字を維持してきた経常収支までもが赤字に転落する不安が増加している。この不安を解消するために、これまで、自給率の低い値を余儀なくされてきた食料やエネルギーを自給できるようにすることで成り立つ里山(地方都市)で、マネーに依存しない新しい豊かさを求める「里山資本主義」の実践者が増えている実例を本書は紹介している。
 本書の「おわりに」では、2060 年の明るい未来として、この里山資本主義の実践によって、人口減少に歯止めがかかり、総人口が8,000 万台で安定化し、金銭に換算できない価値の循環の拡大が、GDPを下げるかも知れないが、実際の社会にはさまざまな明るい光がさしていることだろうとしている。具体的には、人口減少と相俟って里山の休耕農地の再生や家庭菜園の増加により、食料自給率が大幅に増加し、エネルギーについても、林業生産の副産物としての安価な木質バイオマス燃料の利用により、その自給が可能になるとしている。この本書の主張は、いま、技術立国として日本経済を支えてきた輸出産業が伸び悩むなかで、日本経済社会の将来の方向と可能性を示唆するものとして、多くの人の注目を集めているようである。
 しかし、科学技術者の視点から、この「里山資本主義」社会を支えるためのエネルギー需給の実態を見るとき、このエネルギーの自給には大きな問題がある。エネルギー経済統計データー(文献2)からは、現状(2010年)の日本のエネルギーの自給率は、準国産エネルギーとされている原発電力を含めて19.9 %、この原発電力を除けば、国産は主として水力だけで4.6 % 程度にしかならず、エネルギー自給へのバイオマスの寄与は、数値として現れてもこない。したがって、「里山資本主義」がエネルギーの自給をその条件の一つとする限り、残念ながら、それを本書の帯に銘打たれている「日本の解決策!」とするには、極めて厳しい現実が存在すると言わざるをえない。

里山資本主義を支えるバイオマスエネルギー利用の限界

 本書では、里山での生活にどれほどのエネルギーが必要とされるか、また、それを賄うためのエネルギーを里山が供給することができるかどうかの定量的な検討がなされないままに、その自給が可能とされている。これは、バイオマスエネルギーの利用可能量について、正しい知識が、一般には、与えられていないためで、必ずしも、本書の著者らの責任ではない。それは、本来、正しいデータを世に知らせるべきエネルギーの専門家と称する人々が、バイオマスの主体である木材生産のための林業についての正しい知識を把握していないからである。
 世界で有数の高い森林率(国土面積のなかの森林面積の比率)68.5 % を持つ日本の森林バイオマス(木材)のエネルギー利用可能量の値の、実際のエネルギー利用量の値が公表されている2007年(現状とする)の一次エネルギー国内供給(消費)量に対する比率は次のように試算される(詳細な計算根拠は文献3 を参照されたい)。

現状(2007年)のエネルギー利用量から:0.29 %
現在の用材需要量を完全自給し、この用材生産で副生する廃棄物をエネルギー利用する場合:1.27 %
森林の成長量を完全利用して、国内需要を満たす産業用材を生産し、その残りをエネルギー利用する場合:3.78 %

 これらの試算結果から判るように、国内の木材のエネルギー利用可能量は国内一次エネルギー供給量に較べて余りにも小さいと考えるべきである。すなわち、日本においては、現代文明社会を支えるエネルギーの大部分は、当分、輸入化石燃料に頼らなければならない。これは、日本における人口当たりの木材エネルギーの生産量の指標となる一人当たりの森林面積が、林野庁編の森林・林業白書(以下、林業白書、文献 4 に見られるように0.2 (実際には0.194)ha/人と小さいためである。日本の一人当たりの森林面積を0.2 ha/人とし、上記の③から、建設用材などとしての利用を差し引いた木材のエネルギー利用可能量を国内エネルギー需要合計の約 4 %となるとして、国内で必要な全エネルギーを国産木材に頼ろうとする場合の一人当たりに必要な森林面積の値を概算してみると、5.0 ( = ( 1 / 0.04 ) ×0.2 ) ha/人となる。このエネルギーの自給を木材に依存するために必要な人口当たりの新面積の値は、それぞれの国の気象条件により大幅に異なるであろうが、表1 に見られるように、このような高い値を持つ国は世界でも極めて限られている。すなわち、大部分の国の都市生活や産業を賄うためのエネルギーは、木材で賄うことはできないと考えるべきなのである。

表1 世界各国の人口当たりの森林面積(ha/人)と森林率の値(カッコ内の数値)
(林業白書(文献4から)

オーストリア フィンランド ドイツ フランス スウェーデン ロシア アメリカ カナダ メキシコ
0.5
(47.1)
4.2
(72.9)
0.1
(31.8)
0.3
(29.0)
3.1
(68.7)
5.7
(49.4)
1.0
(33.2)
9.3
(34.1)
0.6
(33.2)
アルゼンチン ブラジル 中国 日本 韓国 タイ アフリカ計 オーストラリア 世界計
0.7
(10.7)
2.7
(62.4)
0.2
(21.9)
0.2
(68.5)
0.1
(63.0)
0.3
(37.1)
0.7
(22.7)
7.1
(19.4)
0.6
(31.0)