執筆者：山本 隆三
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2021/07/26エネルギー基本計画-温暖化対策が招く「急坂を転げ落ちる」日本
欧州では黄色ベスト運動再燃の懸念も2018年秋フランスでは、ガソリン、軽油に課税されている炭素税の引き上げを巡り黄色ベスト運動と呼ばれる大きな反対運動が起きた。 続きを読む
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2021/06/10環境大臣はエネルギー貧困を知っているのだろうか
（「EPレポート」からの転載：2021年5月21日付）
静岡市にある私の勤務する大学では、昨年度はゼミと少人数の授業を除き全てオンラインだったが、 続きを読む
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2021/04/23必然の原子力新ルネサンス
第一次オイルショック以降世界の主要国は脱石油に動き、原子力発電も米、仏、日を初め多くの先進国で導入が進んだが、1979年の米スリーマイル島での事故により米国では原発新設が中断する。 続きを読む
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2021/02/24新手法でグリーンビジネス開拓
”航空機業界の温暖化対策学べ”（「サンケイビジネスアイ」からの転載：2021年1月13日付）
コロナ禍により多くの国で航空旅客数は大きく減少し、航空会社の収益は落ち込んで雇用の維持も難しくなっている。 続きを読む
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2021/02/22何がテキサス州を停電させたのか
―風力発電か市場の失敗か―先週（2月14日の週）初めから、日本のメディアでも米国を襲った寒波が引き起こしたテキサス州の大規模停電が報じられている。 続きを読む
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2021/01/21発電は“ぬれ手でアワ”にあらず
”容量市場が安定供給支える”（「サンケイビジネスアイ」からの転載：2020年12月13日付）
記事を読むと、この新聞は東京電力などの大手電力会社を嫌いだと分かることがある。 続きを読む
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2020/12/25人口減少で温暖化対策は困難に
（「EPレポート」からの転載：2020年11月21日付）
先日、ある国会議員が「東京一極集中を解消すれば、温室効果ガスは減る」と発言していた。 続きを読む
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2020/12/18環境対応トラック対決の行方
EVとFCV…競争白熱（「サンケイビジネスアイ」からの転載：2020年11月11日付）
新型コロナウイルスが米国で蔓延する直前の今年1月下旬に、米国の日系自動車メーカーを訪問し米国の環境対応車市場について意見をお聞きすることができた。 続きを読む
長期温暖化戦略
プラスチックごみ問題
新型コロナウイルス
