ペルシャ湾危機を克服した化石燃料の万里の長城
印刷用ページ2026年8月6日
ポール・H・タイス
https://www.realclearenergy.org/articles/2026/08/06/chinas_great_wall_of_fossil_fuels_1198716.html を許可を得て邦訳。
監訳 キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹 杉山大志 訳 木村史子
最近の中東紛争で最も注目すべきことの一つは、原油と天然ガスの価格への影響が比較的小さかったことである。紛争は断続的ながら、外交交渉によって鎮静化に向かいつつあるように見える。イランとの戦争によりホルムズ海峡が封鎖され、世界エネルギー市場にとって長らく懸念されていた最悪のシナリオが現実のものとなったことを考えれば、これは驚くべきことである。
世界の原油供給量と液化天然ガス(LNG)輸送量の約20%が、ほぼ4カ月にわたって滞っているにもかかわらず、世界の石油・天然ガス価格の上昇幅は予想を下回っており、2022年にロシア・ウクライナ戦争が始まったときに比べれば、はるかに小さな上昇にとどまっている。そして和平交渉が進展するにつれて、価格は急速に平常水準へ戻ってきた。
功績は功績として認めなければならない。中国が採用してきた化石燃料中心のエネルギー政策こそが、その最大の理由である。気候変動対策の支持者らは、中国政府による風力・太陽光発電、電気自動車(EV)、その他のクリーンエネルギー技術への巨額投資を盛んに称賛する。しかしそれは主に、炭化水素に依存する同国の経済を覆い隠すための「緑の仮面」に過ぎない。2025年において、中国の一次エネルギー需要の約78%は化石燃料によって賄われていたのである。
中国における石炭、原油、天然ガスの総消費量は、1985年以来ほぼ6倍に増加した。過去10年間だけでも27%増加しており、現時点では、ピークに達する兆候すらない。中国は予想される需要増加に対応するため、2015年以降も国内の炭化水素生産と、それを支えるインフラを拡大し続けている。
中国は石炭については、おおむね自給自足を実現している。中国は依然として世界最大の石炭生産国であり、2025年には世界のその他の国々を合わせた量よりも多くの石炭を採掘した。その一方で、国内需要を満たすため、石油と天然ガスについては世界最大の輸入国となっており、その多くは中東から調達している。
中国は世界のエネルギー市場が混乱した場合の影響を軽減するため、石油と天然ガスの備蓄能力および処理能力を拡大し続けてきた。その合理性は、最近のペルシャ湾での出来事において明確に証明された。
中国の原油貯蔵能力は、現在約14億バレルと推定されている。その大部分は、2026年を迎える時点で満杯の状態となっていた。また下流部門である石油精製能力は、2025年に日量1,850万バレルに達していた。中国の経済規模は米国より約3分の1小さいにもかかわらず、精製能力は米国と同等なのである。中国はまた、過去10年間に、ほとんどゼロからのスタートで世界最大級のLNG再ガス化ターミナル網を構築してきた。
中国が現在の対イラン紛争を乗り切ることができたのは、この広範な化石燃料インフラがあったからである。中国は既存の備蓄を取り崩す一方、中東地域からの石油・天然ガス輸入を抑制した。商品市場分析会社Kplerの推計によると、2月に対イラン戦争が始まって以来、中国の原油とLNGの輸入需要は、それぞれ45%と58%減少した。これが世界のエネルギー価格に対する圧力を逃がす安全弁となったと言える。
中国が恵まれた石炭埋蔵量を有していることも、同国に石油や天然ガスに関するさらなる柔軟性をもたらしている。近年、再生可能エネルギーの導入が加速しているとはいえ、中国の電力網を支える発電の主力は石炭である。そのため、より多くの天然ガスを産業部門や、家庭部門の主として暖房と調理に振り向けることが可能となっている。さらに中国は、100年の歴史を持つフィッシャー・トロプシュ法を用いて、石炭を天然ガス液(NGL)、石油化学原料、合成輸送用燃料に転換する分野でも、急速に世界をリードする存在となりつつある。
中国製EVがどれほどもてはやされようとも、中国の輸送部門は、巨大な常備軍も含めて、依然として石油と石油製品によって動いている。中国の道路を走るEVの台数が増えても、国内のガソリン需要に目立った影響は生じていない。加えて、いわゆる「環境に優しい」車両が、主に石炭火力発電所で発電された電力で稼働しているという、痛ましい皮肉もある。
中国ではエネルギー転換は進んでいない。むしろ現実はその逆である。中国は依然として石炭、原油、天然ガスの世界最大級の消費国であり、自国の経済を守り、成長・発展および競争力を地政学的リスクや商品価格の変動から隔離するために、いわば「化石燃料の要塞」―現代版の万里の長城―を事実上築き上げている。中国が採用しているのは、あらゆる炭化水素資源を活用する戦略である。この戦略には、強靱性が組み込まれている。燃料を切り替え、国内のエネルギー源と海外のエネルギー源を使い分ける能力も備わっている。その恩恵は、世界的な需給に対する価格の緩衝材としての役割を果たすことで、世界経済にも及んでいる。
先進国、とりわけ欧州は、中国の華々しいクリーンエネルギー事業ばかりに注目するべきではない。その規模は確かに印象的だが、それらは従来のエネルギー供給に付け加えられたものにすぎず、中国のエネルギー体制を根本から転換するものではない。欧州はむしろ、中国のエネルギー安全保障政策に学び、化石燃料のサプライチェーンを強化するべきである。イラン戦争を新たな口実として利用することにより、拙速な誤った考えに基づく脱炭素政策を、さらに推進するべきではない。
ポール・タイスは、全米エネルギー分析センター(National Center for Energy Analytics)のシニアフェローであり、報告書『中国の「クリーンエネルギー・ドラゴン」という神話』(The Myth of the Chinese Clean-Energy Dragon)の著者である。












