化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その４）

世界の化石燃料消費の増加が化石燃料国際市場価格の高騰をもたらしている

　本稿（その１）で述べたように、確認可採埋蔵量とは、現状の採掘技術で、経済的に採掘可能な化石燃料の量である。世界中が、経済成長を競って、この成長に必要なエネルギー源として、資源量の限られた化石燃料を大量に消費すれば、当然、その価格が上昇する。この価格上昇が異常な値に達すれば、その結果として消費量の増加が減少するから、需要の伸びを期待して上昇を続けていた化石燃料の国際市場価格の上昇が停滞する。
　エネルギー経済研究所（エネ研）データ（文献4-1）から原油の国際市場価格にほぼ比例する日本のドル建ての輸入CIF価格（産地の出荷価格に運賃と保険料を上乗せした価格）の年次変化を図4-1に示した。この図に見られるように原油の国際市場価格は、先ず、1973年と1978年の2度の石油危機で急騰した価格が、その後20ドル程度で比較的安定していた。しかし、2005年頃からにわかに急騰し、100ドル/バレル以上にまで達し、乱高下を繰り返していたものが、2014年度後半には50ドル/バレル以下まで暴落した。

注；星印は2014年後半の暴落後の原油価格を示す。
図4-1　原油のドル建ての輸入CIF価格の年次変化（エネ研データ（文献4-1）をもとに作成）

　この2005年頃からの原油価格の急騰の原因は、IEA（国際エネルギー機関）のデータ（エネ研データ（文献4-1）に記載）から化石燃料種類別の資源量としての一次エネルギー消費の年次変化を示す図4-2に見られるように、1990年代後半から始まった中国をはじめとする新興諸国の高度経済成長に伴うエネルギー需要の増大に誘発されて、原油が先物商品市場における投機の対象にされた結果であると見てよい（水野らの文献4-2参照）。この原油価格の乱高下を伴う異常高値を、もとに戻したと見られるのが、昨年（2014年）暮れの原油価格の暴落である。生産コストの安いサウジ原油が価格維持のための生産制限を行わないと発表したために、価格が50ドル/バレル程度に急落した。この値であれば、図4-1に示すように、1990年代から2004年頃まで続いていた原油価格の緩やかな上昇傾向にほぼ一致すると見ることができる。

図4-2世界の一次エネルギー化石燃料消費量の年次変化
（IEAデータ（エネ研データ（文献4-1）に記載）をもとに作成）

世界の化石燃料消費の増加の抑制こそがその国際市場価格の高騰を抑える方法である

　では、今後の原油価格がどう変化するのであろうか？先ず、需要と供給のバランスがとれれば、今回、起こったような、原油が投機の対象になって起こる異常な価格上昇は起こらないはずである。それには、世界全体が協力して、石油の消費量を現在の値に抑えることが必要になる。
　しかし、本稿（その１）に述べたように、正味の確認可採埋蔵量が増加しなければ、生産量（消費量）の分だけ残存可採資源量が減少する。したがって、いま、原油の国際市場価格がこの残存資源量に反比例して上昇すると仮定した場合の原油市場価格を計算して、この値の1990年の価格に対する比率を、実際の値と比較して図4-3に示してみた。幾つかの仮定（図の注参照）を含んだ計算値であるが、この図に見られるように、昨年（2014年）の暴落後の原油価格は、この推定曲線（1/a）に近い値にあると見てよい。すなわち、今後、このように、世界全体が経済成長を抑制して、原油の消費量を現状の値に抑えれば、国際市場価格の異常高騰は防ぐことができるはずであるが、長中期的な値は、この図に示すように、資源の残存量の減少とともに上昇すると推定される。