執筆者：久保田 宏
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2015/09/28化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その８）
成長の抑制こそが、化石燃料枯渇後の人類文明の生き残りの唯一の途である成長にしがみついても資本主義の終焉は止めることができない
本稿（その6）でも触れたが、「資本主義の終焉と歴史の危機（文献8-1）」の著者、水野は、「アメリカをはじめとする先進国は、経済成長をいまだに追い求め、企業は利潤を追求し続けている。 続きを読む
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2015/09/11
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その６）
エネルギー消費を増加させないで世界の経済成長を求めることはできないエネルギー消費の増加なしの経済成長を訴えるのは、先進国のエゴである
いま、世界的な経済不況が言われるなかで、何とか成長を維持している新興・途上国だけでなく、工業先進諸国までもが、この世界的な不況感を脱するための成長継続の必要性を訴えている。 続きを読む
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2015/09/08
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その5）
世界の化石燃料枯渇の鍵を握る中国の経済成長以下、日本エネルギー経済研究所（エネ研）データ（文献5-1）記載のIEA（国際エネルギー機関）データ、および、資源量についてのBP（BritishPetroleum）社のデータを用いて論じる。 続きを読む
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2015/09/02化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その４）
化石燃料消費の抑制こそが貧富の格差の是正による平和な世界を創る世界の化石燃料消費の増加が化石燃料国際市場価格の高騰をもたらしている
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2015/08/31
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その３）
世界が協力して化石燃料消費を節減するための具体策を提言する新興・途上国では、安価で、資源量として豊富な石炭の使用比率が大きい
世界の化石燃料資源の保全を目的とした、その消費の節減対策を考えるに際しては、先ず、先進諸国OECD34と新興・途上国の非OECDとのエネルギー消費の実態の現状を定量的に把握する必要がある。 続きを読む
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2015/08/28化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その２）
成長を促すための産業のグローバル化が世界の化石燃料消費を増加させている成長が求める安価な化石燃料消費の年次増加が続いている
世界各国のエネルギー消費の実態を報告しているIEA（国際エネルギー機関）のデータ（エネルギー経済研究所（エネ研）データ、文献2-1から）には、先進諸国（OECD34）と新興・途上国（非OECD）とに大別したエネルギーデータが記載されている。 続きを読む
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2015/08/26
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その１）
今のままのエネルギー消費を続ければ、今世紀中に世界の化石燃料は枯渇の危機を迎える化石燃料は何時まで使えるのか？
いま、今世紀中の早い時期に枯渇する（ここで枯渇とは、その国際市場価格が高くなって、使いたくとも使えない国が出てくることである）とも言われるなかでも、世界の化石燃料の消費量は年々増加している。 続きを読む
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2015/07/14石炭火力発電所の新設計画に、「待った」をかけた環境大臣（その２）
日本経済の生き残りのためにも、電力の生産は、当面は石炭火力に依存すべきである温暖化を起こすとして嫌われる石炭だが、抑制して使えば、温暖化は最小限に止まる
いま、環境大臣が「待った」をかけている石炭火力発電の新設計画が次々と発表されているのは、本稿（その１）で述べたように、3.11事故以降、再稼動できなくなった原発の代替として、それが、最も安価な電力を供給できるからである。 続きを読む
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2015/07/10
石炭火力発電所の新設計画に、「待った」をかけた環境大臣（その１）
石炭火力の新設計画に「待った」をかけなければならない科学的根拠が見当たらない原発代替の石炭火力発電所の新設計画に「待った」がかかった
3.11原発事故の直後から、私は、“石炭火力発電を当面利用すれば、経済的な負担のない原発代替は可能だ”と訴えてきた（文献1-1）。 続きを読む
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2015/06/09
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その５）
究極のエネルギーとしてメデイアが煽る水素エネルギー社会の不可思議水素元年を囃し立てるメデイア
いま、電源構成のなかの再エネ比率と同時に、盛んにメデイアに取り上げられているのが、「水素エネルギー社会」である。つい最近も、“再生エネ「20%台前半」”と、“水素から電気、未来へ光”が、新聞のトップ記事として併記された（朝日新聞2015/4/8））。 続きを読む
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2015/06/05
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その４）
日本経済の苦境を救うための再エネの利用・拡大でなければならない現状で、経済を維持するためのエネルギー源の主体である化石燃料の殆ど全てを輸入に頼っている日本においては、やがてやって来る化石燃料の枯渇に備えなければならない。 続きを読む
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2015/06/03
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その３）
COP 21に向けて日本に求められるのは、世界の化石燃料消費の具体的な削減提案でなければならないCOP21に向けて温室効果ガス（CO2）の排出削減目標が発表されたが
今年（2015年）末に予定されている第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）に向けて、日本のCO2の排出削減目標の提示が迫られている。 続きを読む
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2015/05/29
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その２）
当面、石炭火力を利用すれば、再エネ電力の利用は不要である電源構成のなかの再エネ比率が、故意に原発電力比率と結びつけられている？
4月28日(2015年)に発表された経産省の2030年度の電源構成案を3.11の事故の起こる前（2010年度）の電源構成の値と対比して表2-1に示した。 続きを読む
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2015/05/27
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その１）
不条理なFIT制度に引きずられた再エネ電力の利用は実現不可能である2030年度電源構成の再エネ比率が発表されたが
経済産業省（経産省）が4月28日（2015年）の有識者会議で、2030年の電源構成（エネルギーミックス）案を示したと報道された (朝日新聞2015/4/29)。 続きを読む
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2015/03/25貿易赤字の続くなかでの原油価格の急落（その3）
中東の石油がもたらす格差の拡大が、人類の平和共存を脅かしている第2次大戦後の世界の、特に日本の高度経済成長を支えてきたのが中東の石油である。実は、この経済成長をもたらしてきた石油の産地の中東で、石油利益の分配に伴う所得格差の拡大により、いま、人類の平和共存の望みが脅かされている。 続きを読む
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2015/03/19貿易赤字の続くなかでの原油価格の急落（その2）
資源量に制約される原油価格は、中長期的には確実に上昇する本稿（その1 ）で述べたように、2005年以降続いていた原油価格の異常とも言える高騰が、昨年（2014年）末に急落した。 続きを読む
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2015/03/11貿易赤字の続くなかでの原油価格の急落（その1）
急落後の原油価格は、異常高騰以前への回帰であるいま、日本経済を苦しめている貿易赤字の大きな要因となっている原油価格が、昨年（2014 年）の後半、やや、突然、急落した。この下落がどうして起こったのか、と何時に、どこまで下がるのかが問題になっている。 続きを読む
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2015/01/13
COP21に向けての重要な提案：化石燃料消費の節減こそが求められなければならない (その３)
化石燃料消費の節減のためには、先進国の経済成長の抑制が求められる温室効果ガスの削減目標を決める国際間の協議が、依然、難航している
2020年以降の各国の温暖化対策の目標を決めるためのCOP20（国連気候変動枠組み条約の締約国会議）が終わった。その協議結果の報道（朝日新聞2014/12/15）によると、「温暖化目標薄氷の合意途上国に配慮 内容修正」となっている。 続きを読む
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2015/01/07
COP21に向けての重要な提案：化石燃料消費の節減こそが求められなければならない（その２）
世界の化石燃料消費の節減こそが、地球環境保全のための世界的な合意の主題でなければならない化石燃料消費を節減すれば、CO2の排出が原因とされる地球温暖化の恐怖は防げる
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の第5 次評価報告書の内容を解析した結果から、今世紀中の地球上のCO2 の累積排出量を4兆トン以下に止めることができれば、 続きを読む
トランプ政権と温暖化
エネルギーミックス
長期温暖化戦略
