“こどもと震災復興” 国際シンポジウム報告1


相馬中央病院 内科診療科長


 「3.11」と呼ばれる大災害から5年以上が経過した今でも、津波に破壊された線路が復旧せずに交通を代行バスに頼っている町があることは、意外に知られていない。
 宮城県亘理駅から出る代行バスの終着駅、福島県相馬市で、2016年5月7-8日に「こどもと震災復興国際シンポジウム」が開催された注1)。大型連休最終日、かつ交通アクセスの悪さにもかかわらず、全国よりのべ1300人を超える人々が訪れた。相馬市の人口が3.5万人であることを考えれば、相当の盛会であったと言える。
 このシンポジウムは、相馬地方広域市町村会(南相馬市、飯舘村、相馬市、新地町の4市町村会)の主催で、トリプル災害(地震・津波・原発事故)の被災地が蓄積した知見を世界へ広く発信しよう、という主旨で開かれた。地方分権・地域創生と言葉ばかりが上滑りしがちな昨今、トリプル災害の被災地が自らの力で成し得た国際シンポジウムの社会的意義は大きい。
 このシンポジウムの全体像を一言で述べるのは難しい。むしろ報道では伝わらない情報だからこそ2日間をもかけたシンポジウムという形をとったので、やむない話ではある。そこで本稿ではまずシンポジウムの特徴と背景を説明し、次稿にその内容を紹介しようと思う。
 本シンポジウムの特徴を挙げると下記のようになる。

 1.
トリプル災害被災地でのシンポジウムであること
 2.
国の財政的援助を受けず、地方自治体および民間主導で行われたこと
 3.
多業種間連携を実現したこと

1.トリプル災害被災地での開催

 福島第一原発事故の後、福島県ではこれまでも多数のシンポジウムが開かれてきた。しかし、その多くは中通りである福島市や郡山市で行われており、津波被災地や避難区域を実際に含む地域で行われたシンポジウムは稀だ。その原因の一つに、浜通りにはシンポジウムの母体となり得る大学や研究所がほとんどないことが挙げられる。
 つまり、本シンポジウムは、地方自治体が自ら主催する星槎グループによってはじめて、地震・津波・原発事故というトリプル災害の影響を直に受け、今も帰還困難区域を抱える相双地区での開催が可能となったともいえるのである。

2.地方自治体主導の国際シンポジウム

 広域市町村会が頼らなかったのは大学だけではない。このシンポジウムは、資金の面においても国の公的援助を受けていないということも特徴的だ。スポンサーは相馬地方に拠点をおく企業。「後援・協力」に世界保健機関(WHO)や国際原子力機関(IAEA)の名があるものの、彼らは講演協力のみで資金援助は行っていない。
 比較的低コストでのシンポジウムを可能にしたのは、イベント企画業者を入れていない、「手作り」シンポジウムであったことにある。国内外の招聘者のご案内から会場設営、スライドやプログラムの日英訳、ホームページ作成に至るまで、そのマネジメントはほぼ全て広域市町村会および相馬市役所スタッフが担った。
 ちなみに会場では、市章となる花々を華麗に描いたポスターやパンフレットが目を引いた。これは相馬市出身で、医師でもある立谷陽介氏(福島県立医大)の作品だ。東京でも個展を開く腕前の氏もまた、このシンポジウムのために無償でデザインを引き受けたそうだ。
 なによりも、今回のシンポジウム独特の「独立性」を可能にしたのは、市役所員、市民の行動力と意識の高さだと思われる。そこには、常に自然と闘い続けた農家・漁師の不羈の精神に加え、「外に頼っていては復興はならぬ」という、相馬藩の伝統としての気概も感じる。災害からの復興はまず誇りの回復から始まるのかももしれない。

3.多業種にまたがる議論

 震災復興、地域レジリエンス、といった社会システムの議論をする際、必ず出てくる言葉に「multidisciplinary stakeholders」という言葉がある。日本語では学際的、と訳されることも多いようだが、本来はアカデミアに限らず多種多様な関係者が手を取り合って一つのことにあたる重要性を示している。
 当然のことながら、これは言うほど易くはない。なぜなら、第1に多業種が同じ目標を持つということが難しいからである。第2に、各々の専門家が同じ「言葉」を持つことが難しい。専門家がお互い自身の専門用語で話してしまいがちだからである。第3に、多くのイベントでは開催母体自体がある専門集団となることが多い、という点も挙げられる。それを踏まえると、今回のシンポジウムは震災復興という共通ゴール、こども・住民という共通言語を持ったうえで、自治体が主催したことにより初めて多業種連携が可能となったともいえる。
 たとえば初日のプログラムで、4市町村長の講演の後に行われたセッションの顔ぶれは、以下の通り。

 
森田知宏(医師):高齢化問題
 
安部雅昭(教師):学校支援
 
杉岡麻子(弁護士):災害後の弁護士支援
 
菊川 穣(エル・システマジャパン代表理事):子どもオーケストラによる復興
 
渋谷往男(東京農業大学教授):農業復興支援
 
佐藤弘行(漁業協同組合):漁業復興

 2日目にはさらにWHO神戸センタ―、IAEA、Imperial College Londonからの招待講演者たちが加わり、まさに復興のもとにmultidisciplinary stakeholdersが一堂に介した瞬間であった。
 災害という攪拌作用は、被災地訪れる多様な専門家が狭い地域に密集することにより新しい交流を生む。本シンポジウムは正にこの攪拌をきっかけに、この5年間で相馬地方が築いた人的ネットワークという正の遺産であり、演者の多様性はその一部を垣間見せるものであった。

未来の被災地支援への教訓

 ではこのシンポジウムが全く外部の手に支えられていないのか、といえば、もちろん否である。むしろ、知恵を与え続けた立役者たちの存在なくてはこのシンポジウムは成り立たなかったであろう。
 たとえばシンポジウム実行委員会には東京大学の渋谷健司教授、東大医科学研究所上昌広教授、世界こども財団の宮澤保夫理事長など、そうそうたるメンバーが名を連ね、WHOやIAEA招聘の橋渡しを行ったり、当日の学生スタッフを集めるなど、陰の立役者として貢献している。
 復興の勢いを損ねることなく企画を成功させるためには、経験豊かな一流の人々が、地域の企画に応じて柔軟な知恵と人脈を提供することが必要だ。現在も被災地の自立支援に携わる多くの人々にとっての、支援のありかたのヒントにもなるのではないだろうか。
 このような背景を踏まえ、次稿ではシンポジウムの内容を紹介していく。

注1)
http://child-r-d-soma.jp/index.html

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※「“こどもと震災復興” 国際シンポジウム報告2 放射能に関する話題」へ続く


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