いま再び、水素エネルギーの重要性について


国際環境経済研究所主席研究員


 東京ビッグサイトで開催された「水素・燃料電池展」は、今年も大勢の人で賑わっていました。ただ、私は普段、こういう展示会にあまり行かないこともあって、水素、燃料電池に対する関心が引き続き盛り上がりをみせているのかどうかは、この展示会からだけでは正直言って良く分かりませんでした。というのも、最近、水素エネルギーに対する懐疑論を耳にすることが多くなったような気がするからです。

 確かに、水素ステーション(以下、水素STと略す)の整備が計画通り進まないとか、エネファームの価格が思うように下がらないという現実の困難に直面して、そういった声が出てくるのも、むべなるかなとは思います。しかし、2014年末に「ミライ」が世界で初めて販売されたことなどを契機に盛り上がった、水素エネルギーに対するフィーバーのような状況が少し沈静化すると、とたんにこうした懐疑論などが大手を振って語られるようになるのは、日本人の熱しやすく冷めやすい悪い性癖であろうと思います。何故なら、そうした懐疑論もまた、その時々の気分に流されて語られる「木を見て森を見ていない」ものが多いと思うからです。

 私はこれまでに、既にいろいろなところで水素エネルギーの重要性について書いていますが、ここでこういった懐疑論に対し水素エネルギーが重要と考える理由を、再度整理しておきたいと思います。

【日本が直面しているエネルギー・環境制約】

 日本の将来を考えたとき、エネルギー・環境分野で私たちが克服していかなければならない課題とリスクは極めて明確です。

 日本は2012年以降、一次エネルギー供給の93 %を化石燃料に依存しています。この状況は、エネルギーの供給構造としてサステイナブルなものではありません。世界の化石燃料の需要は2050年に向けて増加の一途をたどり、現在の約1.7倍に増加すると見られています注1)。近年、化石燃料価格の下落や米国のシェールガスの増産など、化石燃料資源の需給緩和傾向もみられますが、中長期的に化石燃料資源の賦存量に限界があることに変わりはありません。特にアジアには中国、インドといったエネルギーの大消費国があります。いずれはエネルギー消費国間で化石燃料資源の確保競争が一層熾烈化し、価格が上昇していくリスクは決して小さくないと考えられます。ですから、2050年に向けて化石燃料への依存を大幅に低下させていくことは、日本にとって極めて重要なことです。

 加えて日本は、2050年までに温室効果ガスの排出量を80%削減することを目指しています注2)。この目標については、いろいろな条件が付されているという解釈もあるようですが、目指していくべきことは明確です。

【エネルギー・環境制約の克服の方途】

 こうしたことから、日本は一次エネルギー消費構造を大きく変えていかなければなりません。一次エネルギーは化石燃料、原子力エネルギー、そして再生可能エネルギー(以下、再エネと略す)で構成されますが、このうちCO2を排出しないエネルギー源は、原子力エネルギーと再エネです。

 CO2排出量を80%削減するということは、ざっくり言って化石燃料の消費量を80%減らすということとほぼ同義です。ただ、2050年の一次エネルギー消費量全体は、おそらく減少する注3)ので、その分CO2を排出しないエネルギー量を増やさなければならないということにはなりませんが、それでも、化石燃料以外のエネルギーを大量に導入することが必要であることは間違いありません。

 このうち原子力エネルギーについてみると、原子力発電所(以下、原発と略す)の新設や建て替えがない限り、2050年に向けてその設備能力は、その稼働年数に係る制約から、今後減っていくことにならざるを得ません。現在、建設中または停止している原発のすべてが順調に稼働または再稼働し、廃炉宣言されているもの以外のすべての原発(46基)が稼働年数上限の60年間稼働したとしても、2050年にはその設備能力はほぼ半減します。実際には40年またはそれ以前の年限で稼働を止める可能性が高い原発もあるので、このレベルにも達しない可能性も大きいと考えられます。(仮に原発がすべて40年で稼働を停止した場合には、2050年には原発の設備能力は2015年の約1割となります注4)。)つまり、このままで行くと原発の新設や建て替えが行われない限り、一次エネルギーのうち、原子力エネルギーによるエネルギー供給量は最低でも50%以上減ることになるのです。

 日本のエネルギー・環境制約を克服する観点からは、安全を確保したうえで原子力エネルギーを利用していくことは重要ですが、原発をめぐる厳しい世論を考えると、2050年に向けて建て替えや新設が大幅に進んで、原子力エネルギーへの依存が高まるということはなかなか考えにくい状況です。そうであるならば、原子力エネルギーの供給量が時間とともに減っていくリスクに備えておく必要があります。

 となると2050年に向けて化石燃料資源の需給ひっ迫のリスクに備え、CO2排出量を80%削減することを目指すためには、再エネの供給量を大幅に(本当に大幅に)増やしていかなければなりません。

 もちろん、いろいろな不確定要因はありますし、こういったエネルギー・環境制約を克服するためのさまざまな努力はなされるでしょうから、「これしか道はない」と断言することはできませんが、上記のような明らかに予見される将来のリスクを回避するためには、私たちは今、精一杯、再エネの導入拡大に取り組むことが必要です。つまり、日本は「原発か再エネか」ではなく、「原発も再エネも」しかるべき量を確保していくための努力が求められているのです。そして、エネルギーシステムの変革には時間を要するので、そうした取組みは今から進めていかなければなりません。

注1)
「アジア/世界エネルギーアウトルック 2012」、(財)日本エネルギー経済研究所(2012年11月)
注2)
2012年4月、閣議決定。また「パリ協定」を受けて現在策定中の「地球温暖化対策計画(案)」でも、同様の目標を掲げることになると言われています。
注3)
一次エネルギー消費量は、人口、経済成長率、エネルギー消費原単位及び構造等の変化により左右されるので、その減少の程度の予測は簡単ではないのですが、まず、減少するという方向性は間違いないでしょう。2050年の一次エネルギー消費量の予測については、例えば、「2050年の低炭素社会に向けた水素エネルギーの位置づけと見通し」 (財)日本エネルギー経済研究所 (2013.4)を参照。
注4)
現在建設中の原発3基はすべて稼働と仮定。

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