執筆者:山藤 泰

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YSエネルギー・リサーチ 代表

  • 2015/05/19

    太陽光発電と蓄電池の組み合わせの普及

     太陽光発電設備のコストの下がり方が急激であることはこれまでの実績が示しているが、蓄電池価格が実用的なレベル、特に住宅などに使われるほど下がるのにはまだ時間がかかると最近まで考えていた。 続きを読む

  • 2015/04/22

    身近になりつつある直流社会

     つい最近、シャープと経産省が直流給電のできる住宅1棟の実験で、全て交流で給電する一般の住宅より約15%の省エネ効果を確認したという記事を見て驚いた。 続きを読む

  • 2015/03/25

    LEDによるスマート・ライティング

     北海道ニセコ町が、2015年度からの3年間で町内の照明を発光ダイオード(LED)に切り替えるということを3月8日の報道記事で知った。LEDの価格も大きく下がっているから、同じような動きが各地で見られることも確かだ。 続きを読む

  • 2015/02/26

    日曜大工でもできる究極の温暖化対策(その2)

     本コラムに1月16日掲載された拙文で、「熱貫流率の低い樹脂を使った窓枠の複層ガラス窓キットのような商品を開発して、比較的簡単に設置できるようにする企業は出ないだろうか」と述べたところ、これを読んでくださった方から親切なご指摘をメールで頂戴した。 続きを読む

  • 2015/02/13

    国による異なる給湯・暖房機器の仕様

     英国の市場調査会社のリサーチャーから日本の給湯・暖房機器について問い合わせを受けた。日本の家庭部門のエネルギー消費関連資料と、一般的な給湯・暖房機器に関する能力、効率、価格等である。
     世帯単位の給湯・暖房用エネルギー消費量などは別として、機器についてカタログデータなどを参照して返事をしようとして、これに関しては単なる数字を伝えるだけでは解答にならないと思うに到った。 続きを読む

  • 2015/01/16

    日曜大工でもできる究極の温暖化対策

     建築物の省エネルギー基準が強化される方向に向かっている。1980年に初めてつくられた省エネ基準は92年、99年に改正され、段階的に強化されてきた。 続きを読む

  • 2014/12/18

    米国電力市場の自由化

     これから日本で始まる電力事業の全面自由化とのからみで米国の動向を眺めている。
     米国には3千を超える電力供給事業者(ユーティリティー)がある。電力とガスの両方を供給しているものも多い。その中で、民間事業者の数は200ほどで少ないが、事業規模が大きいものが大半で、その販売シェアは70%に近い。 続きを読む

  • 2014/11/27

    レシプロエンジン発電で風力発電の出力変動に対応

     米国のカンザス州は、風力発電に適した風が吹く地域として知られていて、同州の消費する電力の20%は、州内に設置された3百万キロワットの風力発電設備で賄われている。この州の南東部に、グラント・カウンティーという人口は8千人足らずの田舎町があり、そこの近くに25万キロワットの風力発電が設置されようとしている。 続きを読む

  • 2014/10/14

    中古住宅について考える

     1980年代の前半、ロンドンに仕事で4年間滞在した。その時に親しくなった人が、明日の日曜日には家の補修を自分でやるので忙しい、と言ったので、「日曜大工とは良い趣味を持っているな」と応じたところ、趣味などというものではなく、家に手を入れることによって自宅の価値を高める目的でやっているのだという。 続きを読む

  • 2014/09/19

    建物内の直流給電

     充放電が可能な蓄電池の利用が、住宅規模、ビル規模、そして電力系統の安定化目的でというように、多面的になってきた。その蓄電池も、電気自動車に現在装備されているリチウムイオン電池だけでなく、鉛やニッケル、それにマグネシウム、ナトリウムといったいろいろな素材を使ったものが利用されるようになっている。 続きを読む

  • 2014/08/20

    熱の徹底利用

     「草津よいとこ一度はおいで、ドッコイショ。お湯の中にも花が咲くよ、チョイナチョイナ。・・・・・・・」というのが草津温泉を謡ったものだということはずっと前から知っていたが、 続きを読む

  • 2014/07/28

    環境モデル都市とマイクログリッド

     「環境モデル都市」は、日本が目指すべき低炭素社会の姿を具体的にわかりやすく示すために、その実現に向け高い目標を掲げて先駆的な取組にチャレンジしている都市を政府が選定しているものだが、まず平成20年に13都市が選定され、東日本大震災後はエネルギー問題がクローズアップされる中、 続きを読む

  • 2014/06/20

    Power Purchase Agreement(電力購入契約)

     Power Purchase Agreement(電力購入契約)は、もともと米国で発電事業者が電力事業者に電力を卸供給する時に結ばれる契約であったが、最近では太陽光発電やコージェネレーションといった分散型電源からの電力を消費者に直接供給する時に利用される一種のファイナンス方式になっていて、FERC(連邦エネルギー規制委員会)もこれを規制の対象に入れているようだ。 続きを読む

  • 2014/05/19

    出力変動制御と電気温水器

     米国では貯湯式電気温水器が5千万台ほど利用されている。一基の消費電力は5キロワットほどだが、これまでにも電力供給事業者が電力のピーク需要を抑制する(デマンドサイド・マネジメント)目的で、利用者の了解を得た上でピーク時に温水器のヒーターのスイッチが入らないように制御する事例が増えていた。 続きを読む

  • 2014/04/18

    系統接続がオプションに

     ロッキーマウンテン研究所が公表している小論文の中に、建物には系統からの配電線が必ず接続されるのではなく、電力消費者にとってオプションになる時代がそれほど遠くないという内容のものがあった(The Economics of Grid Defection)。 続きを読む

  • 2014/03/19

    化石燃料輸入削減への努力

     原子力発電所の稼動が全面停止したことによって、それに代替する発電が全て石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料で行われたため、その全量を輸入に依存する日本の国際収支が悪化する大きな要因となっている。エネルギー自給率が極めて低い日本としては不可避なことではあるが、仕方がないではなく、小さな削減量の積み重ねを続けることによって化石燃料の輸入量を少しでも減らす努力をしなければなるまい。 続きを読む

  • 2014/02/07

    エネファームからの逆潮

     パナソニックは、昨年9月に、ドイツの給湯器メーカーであるフィスマングループと家庭用固体高分子型燃料電池を共同開発したと発表している。今年からドイツで販売を始め、続いて欧州主要国に投入するそうだ。プレス資料に示された仕様を見て気付いたのだが、発電出力が750ワットの定格出力制御になっている。これは、取付先の負荷がこの出力以下になっても定格運転し、余剰分は配電系統に逆流されるということを意味している。 続きを読む

  • 2013/12/16

    カリフォルニア州の分散型太陽光発電を巡る動向

     本年3月時点で見ると、米国50州の内、29州とワシントンDCでRPS制度が導入されている。RPS(Renewable Portfolio Standard)は、電力供給事業者が供給する電力の内、再生可能エネルギー由来のものが占める比率の目標を設定し達成することを義務づける規制である。米国の場合、RPSは、国内の再生可能エネルギーの導入を促進する目的で1978年に制定された連邦法PURPA(公益事業規制政策法)によって生まれたものだが、制度化するかも含めてその内容は各州の裁量に任されていて、米国全体を対象にしたものではない。 続きを読む

  • 2013/10/15

    炭素繊維強化熱可塑性プラスチックス

     NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が9月3日に発表したプレスレリースを読んだ時の刺激と興奮は大きかった。その内容は、東京大学や炭素繊維メーカー、樹脂メーカー、炭素樹脂メーカーが協力して、加熱すると成型しやすくなる熱可塑性樹脂を用いた、全く新しい「炭素繊維強化熱可塑性プラスチックス(CFRTP)」の開発に成功したというものだった。 続きを読む

  • 2013/09/10

    太陽熱の効率的利用

     再生可能エネルギーを利用して発電された電力を高く買い取る固定価格買取制度(フィードイン・タリフ)が日本で昨年から始まり、太陽光発電に続いて、地球温暖化ガスを発生しない各種の発電設備が増加しつつあることはこれまでに述べた。その他にも、電力の効率的利用を促進する各種助成が政府の手によって準備されてもいる。廃熱の有効利用や、住宅の断熱なども国の補助対象になってきた。 続きを読む

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