米国のCCSプロジェクト(1)~技術の概要
松本 真由美
国際環境経済研究所理事、東京大学客員准教授
世界はエネルギー消費の約5分の4を化石燃料に依存しているが、気候変動を抑制するためには、大気に排出されるCO2を回収・貯蔵する技術(CCS=Carbon Dioxide Capture and Storage)が不可欠であるとIEA(国際エネルギー機関)などの国際機関が提唱するなど、世界的にCCS技術開発への期待が高まっている。CCSとは、発電所や天然ガス鉱山、化学プラントなどから大量に排出されるCO2を、他のガスから分離・回収し、安定した地層に貯留、または海洋に隔離することにより、CO2を大気から長期間隔離する技術のことを言う。
2008年のG8洞爺湖サミットでは、2010年までに途上国を含む世界全体でCCSのパイロット・プロジェクトを20件実施するという目標が掲げられた。この目標の実現のため、オーストラリア政府を中心にCCSプロジェクトを推進する国際的な組織(GCCSI :Global CCS Institute)が設立されている。現在、米国や欧州、中東、オーストラリア、中国、日本など世界各地でCCSプロジェクト(パイロット試験や実証事業など)が進められており、データベース化も進んできている。参考までに、以下はマサチューセッツ工科大学CCS技術開発データベースの「プロジェクト進行中の地域のマップ」である。(https://sequestration.mit.edu/tools/projects/index.html)
オバマ大統領は、2009年2月、米国のアメリカ再生・再投資法(ARRA)資金から約36億ドルをCCSプロジェクトに支援することを発表した。2009年10月、米エネルギー省(DOE)により選ばれた3つの大型商用CCSプロジェクトの事業者は以下の通りである。
- アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド社(2011年よりプロジェクト開始)
- ポートアーサー・エアー・プロダクツ社(2013年よりプロジェクト開始)
- レイクチャールズ・ローカディア・エナジー社(2014年プロジェクト中止)
アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド社が主導するイリノイ州の商用CCSプロジェクトは、深さ約7000フィート(約2.13km)の塩分を含んだ含塩層に、1日あたり約2500メトリックトンのCO2を貯留することを計画している。含塩層には数10億トンのCO2を貯留できる可能性があると見られている。ARRA資金からの1億4140万ドルの他、民間企業が共同負担金6650万ドルを負担し、プロジェクトを進めている。貯留されるCO2は、イリノイ州ジケーターにある貯留場所に隣接するミッドランド社のトウモロコシを原料としたバイオエタノールプラントから出るもので、CO2を貯留することで大気へのCO2排出量が全体として減少する「カーボンネガティブ」が特徴となっている。プロジェクトでは、CO2の圧入やCO2貯留の前段階としての脱水設備の設計、建設、実証、その後に行われる含塩層に貯留されたCO2のモニタリングと検証を行い、長期的なCO2貯留の可能性を探る。(参照:NEDO海外リポート)