エネルギー
-
2019/04/12役割と連携 協業の可能性探る
書評：ポール・R・ドーアティ、H・ジェームズ・ウィルソン 著
『HUMAN+MACHINE 人間+マシン: AI時代の8つの融合スキル 』（電気新聞からの転載：2019年3月22日付）
わが国のエネルギーインフラの将来を考えていると、必然的に、社会インフラ全体をどう維持していくかという問題意識にたどり着く。 続きを読む
-
2019/04/03九州電力・新大分発電所を訪ねて
最新鋭「LNGコンバインドサイクル発電」に環境貢献への期待（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年4月号からの転載）
大分市の九州電力新大分発電所（写真1）を先日、見学しました。 続きを読む
-
2019/04/01淘汰されたはずの地条鋼が「合法化」
－中国における統計の謎－2018年の中国鉄鋼生産は過去最高
今年1月、中国2018年（暦年）の粗鋼生産が9億2826万トン、前年比6.6%増と政府から発表された。 続きを読む
-
2019/03/29平成の国際石油市場を振り返る
供給制約の克服から需要制約の時代へ（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年3月号からの転載）
4月で平成が終り、新たな元号が始まる。平成の間に、国際石油市場も大きく変化した。 続きを読む
-
-
2019/03/25トヨタとパナソニックがEV電池を製造
蜜月時代もあったトヨタとテスラが競合関係に（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年3月号からの転載）
ハイブリッド車（HV）、プラグイン・ハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）に力を入れているトヨタ自動車は最近まで、電池だけで走る純電気自動車（BEV）には冷淡だった。 続きを読む
-
-
2019/03/18未来は電気がつくる？World Energy Outlook 2018の電力特集（その２）
電化シナリオのおさらい
前編（未来は電気がつくる？World Energy Outlook 2018の電力特集 その１）では、WEO2018の電力特集の電力需給の現状（7章）、中心シナリオの展望（8章）、経済的な電化が最大限進む将来を展望した電化シナリオ（９章）について述べた。 続きを読む
-
2019/03/08借りた技術と“意図しない”省エネ
効率的推進に求められる長期的な視座（ EPレポートからの転載：2019年2月1日号 ）
政府は2030年に向け、日本経済がオイルショック後に実現したようなスピードでの省エネの実現を目指している。 続きを読む
-
2019/03/06福島・浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業のいま
2基の実証を1年間延長…導入に向けた環境づくりへ（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年3月号からの転載）
東日本大震災に見舞われた福島の復興のシンボルとして注目されている「福島復興浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業」（2011～18年度、図）。 続きを読む
-
2019/02/27再編3年目の国内石油業界
～ガソリン輸入とIMO規制～（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年2月号からの転載）
はじめに
国内の石油精製元売りの再編3年目となる2019年が始まった。 続きを読む
-
2019/02/25
未来は電気がつくる？World Energy Outlook 2018の電力特集（その１）
国際エネルギー機関（IEA）から毎年発刊されるWorld Energy Outlook（WEO）注1)は、世界と各地域のエネルギー需給の最新トレンドと将来の展望を示しており、世界で最も信頼されているエネルギー関連書籍の一つと言える。 続きを読む
-
2019/02/22水素で燃料輸出維持を図るオーストラリア
日本にとって水素輸出国との連携がより重要に（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年2月号からの転載）
10年以上前のことだが、米国の環境活動家、レスター・ブラウン氏の講演を聞いたことがある。 続きを読む
-
2019/02/15ドイツの脱石炭はポピュリズム拡大の引き金か？
ドイツ政府が設置した諮問委員会「石炭委員会」が2019年1月26日、2038年までにドイツ国内の石炭火力発電の全廃を求める答申を行った。 続きを読む
-
2019/02/07スーパー銭湯の温暖化対策
省エネ・創エネでエネルギー使用量を大幅削減（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年2月号からの転載）
長野県松本市で開催された「温暖化対策ビジネスフォーラム in まつもと」にお招きいただき、地元のスーパー銭湯事業者の地球温暖化対策にひかれました。 続きを読む
-
2019/02/05環境・エネルギー問題を理解できないトランプ大統領と朝日新聞
トランプ大統領、もう少し気候変動問題の勉強が必要ですよ
米国が記録的な寒波に襲われている。シカゴの気温が北極より低いと報道されている。 続きを読む
-
2019/02/01スマートメーターの普及
英国のガス・電力市場局（Office for Gas and Electricity Market）は、ほぼ毎日事業者や消費者向けに、発表や情報提供をEメールで行っている。 続きを読む
-
2019/01/30OPECと非OPECが協調減産を更新
平成の国際関係と石油市場の変化を凝縮（「月刊ビジネスアイ エネコ」2019年1月号からの転載）
石油輸出国機構（OPEC）と非加盟主要産油10 カ国からなる「OPECプラス」は2018 年12 月7 日、120万バレル/日（BD）の減産を行うことで合意した。 続きを読む
-
2019/01/29電力多消費産業団体共同要望書「国民負担の抑制と再エネの最大限の導入の両立に向けて」
日本鉄鋼連盟、同特殊鋼会、普通鋼電炉工業会、新金属協会、日本金属熱処理工業会、日本鉱業協会、日本産業･医療ガス協会、日本ソーダ工業会、日本チタン協会、日本鋳造協会、日本鋳鍛鋼会の11団体は、 続きを読む
-
2019/01/23CO2フリー水素による産業エネルギーの化石燃料代替
── 2050年でのCO2 排出80%削減に向けて（「環境管理」からの転載：2019年1月号）
昨年10 月、東京で世界21 の国・地域・機関の代表を含め300 人を超える関係者の参加を得て「水素閣僚会議」が開催された。 続きを読む
プラスチックごみ問題
長期温暖化戦略
エネルギーミックス
