水素社会を拓くエネルギー・キャリア（８）

　MCHの脱水素によって取り出される水素には、若干の不純物が含まれるが、既存の発電タービンでLNG等の化石燃料との混焼を行うことに関しては、そのまま使用することが可能である。（水素専焼に係る技術開発課題については、次回の液体水素に関する解説の際に説明する。）他方、水素の純度に関する要求水準が高い用途、例えばFCV用の燃料向けには、製造された水素をPSA（圧力変動吸着法）等によって精製する必要がある。

　MCHの利用は、一部、実証研究段階に入っている。千代田化工は、【図1】の反応系の工業的プロセスの実証のための50Nm³-H₂/hr規模のデモンストレーション・プラントを建設して2013年4月から運転実証を行い、所期の成果をあげたと報告されている。これに続き2015年以降、MCHから生産した水素を利用して、小規模な水素発電所（9万kWの設備容量：70%水素混焼を予定）の実証を行うことなどを計画していると報道されている^注3）。これは水素を年間6.3億Nm³使用する規模の実証試験となる。

　水素ST向けの水素供給チェーンについては、水素の製造場所から水素STまで高圧水素または液体水素の形で水素STに水素を運ぶ方法^注4）に加え、水素STまで輸送しやすいMCHで運び、オンサイトでMCHを脱水素して水素を得る方法など複数のアプローチが考えられている。それぞれ一長一短があり、コスト競争力の面でもその優劣は簡単には付け難い。最終的にも水素STの立地条件や操業条件次第で、これらの方法が並行して導入される可能性も十分にある。後者の方法については、水素STの限られたスペースにMCHの脱水素設備、FCV用燃料グレードまで純度を高めるための水素精製設備、そして一定量のMCHとトルエンの貯蔵設備を置く必要があることから、脱水素触媒の高性能化、水素精製技術の研究開発、同システムを水素STに組み込むための基準整備、安全性検証などに関する研究開発が、2014年度からSIP「エネルギー・キャリア」の中でJX日鉱日石エネルギー（株）（以下、JX）により進められている。

　このようにエネルギー・キャリアの中でMCHは実用化に向けた取組みが最も進んでいると言えるが、この反応系自体にはいくつかの問題もある。

　その一つは、MCHの脱水素反応が吸熱反応であることから、この反応により水素を得るためには、MCHが水素の形で運ぶことのできる熱量の28.2%に当たるエネルギーが必要となるという問題と、約400℃の熱源が必要という問題である。この問題は、この反応系を使う限りは避けがたい。この問題を克服するため、他のプロセスから発生する熱源との組み合わせや熱マネジメントによって、この問題から生じる制約を軽減するためのさまざまな工夫が検討されている。

　このエネルギー・キャリア系では、分子量98のMCHと92のトルエンを用いて、3つの水素分子（分子量6）を運ぶので、水素を1kg得るために、その約16倍の重量のMCHを運搬することが必要となる。実際的には、輸送、貯蔵においては体積がより重要であり1L（リットル）のMCHに含まれる水素量は47gであることから、輸送、貯蔵の際の効率性の問題はやや緩和されるが、MCHではガソリンと同じ輸送、貯蔵インフラが利用可能とは言っても、ガソリン用の大型タンクローリー（容量20kL）一台で運べる燃料の量は、MCHの場合、FCV約180台分の水素となり、ガソリンの場合（ガソリン車約330台分）に比べて輸送効率は落ちる。発電に関して言えば、設備容量が100万kWの発電所に必要なMCH量は年間約700万kLとなり、これだけのMCHとMCHから脱水素したのちに生成するトルエンをハンドリングするために小さな備蓄基地ほど（約160万kLの規模）のタンクヤードが必要となる。

　また、この系では大量のトルエンが必要となる。但し、トルエンは繰り返し使用ができることから、いったん必要量のトルエンを確保してしまえば、その後は反応サイクルの中で若干失われるトルエン分を除いて、補充の必要はほとんどないと言われている。なお、このトルエンに関しては、トルエンを製造する際に発生するCO₂量及び最終的にトルエンを処理する際に発生するCO₂量を、この系に係るライフサイクルのCO₂排出量としてどのように評価するかということも考える必要がある。

　規制改革面での取り組みも必要となる。MCHの利用にあたっては、その輸送、貯蔵面での特長を生かす観点からは水素エネルギーを利用するサイト（例えば水素ST）でMCHから水素を製造することが合理的だが、MCHからの水素の製造（＝トルエンの製造）については、高圧ガス保安法、消防法、建築基準法、労働安全衛生法など多くの法令で規制が存在しており、街中あるいは都市近郊に設置される水素STにおけるこれらの規制の緩和には、かなりの安全性データの蓄積や水素STの構造上の工夫が必要になるものと思われる。

　このほか、この系で用いられるトルエン、MCHに関する重篤な長期毒性は知られていないものの、これらの物質には短期毒性があり、ガソリンと同様の引火性がある物質であるため、安全対策を十分に講じる必要がある。特にMCHの安全性に係る情報は、必ずしも十分に存在しているという状況にはないため、MCHを大量に利用する場合には追加的な安全性データの収集分析が必要になると思われる。

　以上のように、エネルギー・キャリアとしてのMCHにはいくつかの解決すべき課題は残っているが、MCHの輸送、貯蔵、利用に関連する技術の熟度は他のエネルギー・キャリアに比べても高いレベルに達している。技術の実証とコストダウンのための一層の努力を行いながら、このエネルギー・キャリアに適した用途と役割を見定めていくことが必要と考えられる。

注3）

スマートジャパン（2014.7.15）

注4）

この場合、水素の製造方法としては、製油所等において化石燃料を改質して水素を製造する方法と、MCHで運んできたCO₂フリー水素を港近くで脱水素し、精製して製造する方法の2つの方法がある。

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