マスコミが伝えないハリケーンの実態（１）

監訳：キヤノングローバル戦略研究所　研究主幹　杉山大志　　訳：木村史子

本稿はロジャー・ピールキー・ジュニアによる記事「What the media won’t tell you about hurricanes
Let’s take a look at what the IPCC and official data really say」を許可を得て邦訳したものです。

　1996年1月、私はアメリカ大気研究センター（NCAR）のポスドクとして、ハリケーンと洪水に関する研究を行っていた。その月のある日、私の素敵な上司であったミッキー・グランツ氏が、『ニューズウィーク』誌を持ってオフィスに入ってきた。その表紙を飾るのは「ホットゾーン（熱い地帯）――暴風雪、洪水、ハリケーン：地球温暖化の仕業」の文字だ（下図）。ミッキーは私にその雑誌を放って言った「これ、面白いから読んでみたら」。それ以来26年間、気候やハリケーン、そしてその被害について研究してきた。2022年の公式な大西洋ハリケーン・シーズンの初日である今日、この短い投稿で、メディアやとりわけ気候変動問題をなんとかしようとする人たちが組織的に無視しているように見受けられる、ハリケーンに関する科学的コンセンサスの5つのポイントを紹介したいと思う。

1. 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、その最新の報告書の中で、大西洋のハリケーン活動において人類が受ける相対的な影響について、依然として「コンセンサスがない」と結論づけている。

　IPCCは正に次のように述べている。

大西洋のハリケーン活動の過去の変化に対して、人類および自然への影響の相対的な大きさ、特に観測されたハリケーンの増加については、主だった要因は何であるかについて依然としてコンセンサスが得られておらず（Ting et al., 2015）、大西洋の熱帯低気圧(TC)活動の過去の変化が自然変動の範囲外かどうかは依然として不明である。

　大西洋のハリケーン活動に明確な因果関係が認められない理由のひとつに、大きな年々の変動と10年ごとの変動がある。下の図は我々の最近の論文から引用したもので、エルニーニョ-南方振動（ENSO）の状態によって、米国本土へのハリケーン上陸や被害が大きく変動することを示している。ラニーニャの時期はエルニーニョの時期の2倍以上の上陸数（中央値）と16倍の被害（中央値）を示しており、この傾向は米国の全域に当てはまる。現在、ラニーニャの時期なので、要注意である！

2. IPCCは、1900年以降、”アメリカへの上陸の頻度には増減の傾向なし “と結論付けている。これは、全てのハリケーンに言えることで、メジャーハリケーンと呼ばれる最も強いハリケーンにも言えることである。

　以下は、最近の我々の論文を元にして2021年までのデータでアップデートした、米国本土のハリケーン上陸に関する公式データである。近年、大型ハリケーンが多いと思っているのなら、それは正しい。ここ数年にハリケーン活動が増加したように感じられる理由の一つは、2006～2017 年の11年間、大型ハリケーンが米国本土に上陸しなかったという、前代未聞の驚異的な期間があったことだ。ここ数年は、20世紀に見られた典型的なパターンに似て、ハリケーンが上陸するようになった。それゆえ、過去20年の間については、気候変動に関心のある人たちは「昔はハリケーンがなかったのに、今はある」と簡単に考えてしまいがちである。これは、気候の変化を自分の経験で理解しようとすることが、データや気候学の代わりには決してならないことを説明する、良い例だと言える。

　上の2つのグラフのデータは、IPCCやアメリカの政府による国家評価報告書(National Assessment Reports)では一度も紹介されていないし、気候変動に関する主要メディアの報道でも見た記憶がない（そうでなかったらぜひ訂正願いたい）。このような基本的な情報であれば、広く関心を呼ぶのではないかと思われる。

次回：「マスコミが伝えないハリケーンの実態（２）」へ続く