2030年すべての照明をLED化

松本真由美
国際環境経済研究所理事、東京大学客員准教授

　今年に入り、政府は2030年度には家庭やオフィス、工場などすべての照明のLED化を図るなど、LED照明を温暖化対策の重要な施策として位置付ける方針を打ち出しています。今回は、LED照明に焦点を当てて、日本の省エネと温暖化対策を考えたいと思います。

優れた省エネの電子デバイス

　LEDは、発光ダイオード(Light Emitting Diode)の略で、電気を流すと発光する半導体の一種です。きわめて少ない電流で光を発することができる省エネルギーの電子デバイスであり、CO₂排出削減に大きな効果があります。先月から当研究所ホームページで「産業界が読み解くパリ協定」の連載をスタートしましたが、第2回　化学産業は温暖化対策のソリューションプロバイダー〈前編〉で、日本化学工業協会技術委員会委員長/三井化学株式会社常務執行役員、生産・技術本部長、松尾英喜氏は、LEDについて次のように語っています。

　「LEDは電気製品だと思われがちですが、基本的には多くの化学製品が使われています。LEDのチップ、基盤にしてもほとんどが化学製品です（図1）。LEDは、2010年前後は、白熱電球に対して、全体の数％のシェアしかありませんでした。LEDを使用すれば、白熱電球に比べて20～30倍と、大きく寿命が延びます。また基本的に電力量は5分の１以下になると言われています。LEDを例えば約3000万個使うことによって、700万ｔ～800万ｔのCO₂を削減できると言われています」

図1　出典：日本化学工業会

LED照明の種類

　LED照明は主に器具と光源が一体化したシーリングライトなどの「LED照明器具」と白熱電球や蛍光灯の光源部分をLEDに置き替えた「LEDランプ」に分類されます。（図2-1）省エネ性と環境性が重視され、公共建築物で使用されたLED照明器具の採用機種数は、2010年度は9機種でしたが、2013年度は25機種に増加し、公共施設の屋内外でのLED機種の採用が増えています。また、電球型LEDは2003年頃に開発され、2011年3月の東日本大震災後の政府の節電要請を受けて急速に伸長しています。

図2-1　LED照明の分類　出典：経済産業省[拡大画像表示]

　照明器具の消費電力量は、エアコン、冷蔵庫に次いで、家庭全体の15％程度を占めています。1996年に白色LEDが実用化されてから、各国でのLEDの製品開発と技術開発は目覚ましく進展し、LEDの発光効率は、白熱電球の約6倍、蛍光ランプの1.3倍になっています。現在、日本の照明の多くは蛍光ランプですが、将来的にLEDは、蛍光ランプの2倍の発光効率が実現できるといわれています。そうなると消費電力量は現在の半分以下に抑えることができ、大幅な省エネ性能の向上が見込まれます。LEDは、30分間点灯後の発光面の温度が26度と室温とほぼ同じで、発熱量が少ないため、空調の節電にもなります。(図2-2) 電球型LEDのトップランナー基準は図2-3に示します。