私的京都議定書始末記（その１５）

青森でG8エネルギー大臣会合

　バリのCOP13から戻って休む間もなく取り組んだのがG8エネルギー大臣会合の準備だった。2008年に日本はサミット議長国となっており、7月に洞爺湖で首脳会合が開催されることが決まっていたが、G8プロセスでは首脳会合に先立って、外相会合、蔵相会合等、テーマ別の大臣会合が開かれるのが通例である。その一環としてエネルギー大臣会合も開催されることになったわけである。多くの外国人要人が参加するG8大臣会合は、開催地にとって一大イベントである。このため、テーマ別の大臣会合をどこで開催するかは、総理官邸の判断事項となっていた。エネルギー大臣会合については多くの原子力関連施設や再生可能エネルギー施設が立地している青森県で開催することとなった。

3つのエネルギー大臣会合の切り盛り

　頭を悩ませたのは３つのエネルギー大臣会合を切り盛りせねばならないことだった。一言で「G8エネルギー大臣会合」といっても主要8ヶ国のエネルギー大臣会合だけを開催すれば済むわけではない。G8プロセスといっても、そのテーマに応じてG8以外の主要新興国の参加を求める「アウトリーチ」が通例となっていた。したがってG8エネルギー大臣会合に加え、新興国の参加も得たG8＋αエネルギー大臣会合を開催する必要があった。これに加え、2006年12月に中国の呼びかけで開催された5ヶ国（日本、米国、中国、韓国、インド）エネルギー大臣会合の第2回会合を日本がホストすることも既に決まっていた。

　いろいろ考えた上、青森では5ヶ国エネルギー大臣会合、G8エネルギー大臣会合、G8＋3（中国、韓国、インド）エネルギー大臣会合を連続して行うこととした。5ヶ国エネルギー大臣会合、G8エネルギー大臣会合に参加する国がG8+3エネルギー大臣会合で一堂に会するというスタイルである。

　次に悩んだのが会場の確保である。G8+3エネルギー大臣会合には13ヶ国の閣僚に加え、欧州委員会エネルギー担当委員、IEA事務局長も参加する。このため、最低15人分のスイートルームと、閣僚会合を開催するための大会議場が必要になるのだが、その両方の条件を満たすホテルが見つからない。そこで閣僚の宿泊先としては青森市郊外のリゾートホテル「八甲田ホテル」を、閣僚会議会場としては市内の「ホテル青森」をあてることとした。外国要人が参加するため、当然に警備が要となる。警備の都合を考えれば、宿泊会場と会議会場が一致している方が望ましいことは言うまでもない。そこで石川青森県警本部長に事情を説明して協力をお願いした。石川本部長とは26年前の公務員合同初任研修以来であったが、ご快諾をいただいた。

　会場確保、警備にとどまらず、多くの外国要人の参加する大臣会合のホストは、ロジ（ロジスティックスを略した役所用語。会場、交通手段の手配等、イベントの兵站面を指す）面で周到な準備を必要とする。このため、ロジに特化した準備室を立ち上げることとなり、COP13で交渉に参加した増永地球環境対策室長が2008年1月に準備室長に就任した。増永室長と彼のチームのおかげで私はエネルギー大臣会合のサブ（サブスタンスを略した役所用語。会議の議題、共同声明等、内容面を指す）に専念することができた。

G8+3エネルギー大臣会合の狙い

　3つのエネルギー大臣会合をホストするに当たって、サブ面でまず頭を悩ませたのが各大臣会合間のデマケ（デマケーション、即ち役割分担を指す役所用語）である。

　私が今回の一連のエネルギー大臣会合の中で最も重視していたのが主要先進国と中国、インド、韓国が一同に会するG8+3エネルギー大臣会合であった。ここで2007年初め以来、IEA、APEC、東アジアサミット等で積み重ねてきた「気候変動に対するエネルギー面からのアプローチ」、即ち、省エネ、セクター別アプローチ、革新的技術開発について明確なメッセージを打ち出すのが狙いである。しかし、そうなるとG8エネルギー大臣会合、5ヶ国エネルギー大臣会合で何を議論するかというデマケの問題が生ずる。特に日米は3つのエネルギー大臣会合に連続して出席するので、テーマが同じでは意味がない。

　いろいろ考えた末、まず5ヶ国エネルギー大臣会合では中国、インドが強い関心を有する石油市場や緊急時対応を中心テーマに据えることとした。次にG8エネルギー大臣会合では2006年のG8エネルギー大臣会合（サンクトペテルスブルク）で採択された「エネルギー安全保障に関するサンクトペテルスブルク行動計画」のフォローアップを行うと共に、エネルギー・気候変動問題に関するG8諸国としての考え方（新興国への期待も含む）を打ち出す。その上でG8+3エネルギー大臣会合では先立って行われるエネルギー大臣会合の成果に言及しつつ、エネルギー安全保障、エネルギー・気候変動問題に関する包括的な議論を行うというものだ。

　エネルギー安全保障については、ロシアを除く全ての参加国が大消費国であり、低廉かつ安定的なエネルギー供給の重要性と言う点で問題意識は概ね共有されている。気候変動に対するエネルギー面からのアプローチのうち、革新的技術開発の重要性については、中国、インドも含めコンセンサスを得ることは容易であると思われた。したがって最も力を入れて臨んだのが、省エネ、セクター別アプローチに関して、中国、インドも参加するG8+3エネルギー大臣会合の場でどの程度明確なメッセージとして打ち出せるかということであった。

　省エネについては、EUが打ち出していたIEEA（International Energy Efficiency Agreement）というアイデアを活用できないかと考えた。「Agreement」がEUの好む拘束力を持つ条約のようなものであれば、米国や中国が乗ってくるとは思えないが、ボランタリーな協力イニシアティブであれば今次会合の成果として合意できる可能性がある。このため、事前に欧州委員会エネルギー・運輸総局と密接に連絡をとり、「国際省エネ協力パートナーシップ：IPEEC (International Partnership for Energy Efficiency Cooperation)」という構想を打ち出そうということで手を握った。Agreementではなく、Partnershipという用語を使うことにより、米国の理解も得やすいと考えたからだ。また各国が自由意思で参加するエネルギー分野のパートナーシップは原子力（Global Nuclear Energy Partnership）、バイオエネルギー（Global Bio Energy Partnership）等が存在し、先例もあった。気候変動分野では何かと対立関係にあったEUであったが、エネルギー分野では良好な協力関係ができていたことも大きかった。ちなみにIPEECは当初、IPEE (International Partnership for Energy Efficiency) という名称で議論をしていたが、「IPEE= I pee (私は小便をする) になってしまい、語呂が悪い」との指摘を受けてIPEECになった。この世界ではアルファベットの略称は沢山あるが、こんなことにも注意せねばならない。

　セクター別アプローチについては、IEAやAPEC、東アジアサミットのエネルギー大臣会合の共同声明に盛り込んできたが、今回はその考え方も含め、より具体化なメッセージを出そうと思っていた。他方、過去の経験から見ても中国、インドが難色を示すことも十分予想された。