スーパー銭湯の温暖化対策

（「月刊ビジネスアイ　エネコ」2019年2月号からの転載）

　長野県松本市で開催された「温暖化対策ビジネスフォーラム in まつもと」にお招きいただき、地元のスーパー銭湯事業者の地球温暖化対策にひかれました。今回は、省エネ・創エネを工夫し、化石燃料や電気の使用量を大幅に削減しているスーパー銭湯事業者の取り組みを紹介します。

スーパー銭湯「林檎の湯屋おぶ～」の外観＝長野県松本市

林檎の湯屋おぶ～

LED 化された、おぶ～のホール

　地元企業のオーチャード（松本市）が運営するスーパー銭湯「林檎の湯屋おぶ～」は、リンゴ果樹園だった土地（約8250m²）に2002年に建設されました。「おぶ～」はこの地方の方言で、お風呂を意味します。炭酸泉や低周波マッサージの湯など9つのお楽しみ湯、6つの露天風呂、3つのサウナと全18種類の温浴施設があります。
　この地域は条例により温泉採掘はできませんが、地下には天然水が豊富にあり、「おぶ～」は多くの人々の憩いの場となっています。同社社長の山元章隆氏に話をうかがいました。
　「省エネを始めたきっかけは、竣工から5年経ったころ、蛍光灯の安定器を取り換え、電力消費量を25％減らしたことです。2010年には外灯のビーム電球をLED電球に切り替え、15年にはすべての照明をLED化しました」

おぶ～の屋根に設置された太陽光発電設備

　「14年には、建物の屋根に遮熱塗装を施しました。以前は、真夏日になると屋根の表面温度が65℃を超え、室内はエアコンをフル稼働させても30℃近くに上昇していましたが、施工後は屋根の温度が45℃まで下がり、室内もエアコンをフル稼働せずにクールビズの目安である28℃まで素早く下げられるようになりました」
　09年には、環境省の補助金を活用し、屋根に太陽光発電設備（20kW）を設置し、全発電量を自家消費しています。発電電力の環境価値をグリーン電力証書にして、環境省の事務事業から排出される二酸化炭素（CO₂）のオフセットに活用されています。
　12年11月には、スマートメーター（通信機能を備えた電力計で、電力の利用状況をリアルタイムに把握できる）と、スマートクロック（省エネのタイミングを光と音で知らせる電波時計）を導入しました。
　スマートメーターで電力消費量を“ 見える化” したうえで、電気ヒーターやボイラー、ポンプなどの稼働・停止時間を設定し、電気使用をモニターで集中制御しています。以前は常時、設備を運転していましたが、現在は天候や入場者数に応じて、温浴設備の電力使用を止める時間を分単位で延ばし、省エネを図っています。
　また、スマートクロックの警報に対応して、照明や空調の稼働を調整する取り組みも習慣化でき、契約電力を大きく減らしました。それまで223kWだったデマンド値（最大電力需要）を139kWまで減らすことができました。

スマートメーターのモニター

スマートクロック

　「電力消費量の“見える化”によって、30人のスタッフ全員が自主的な節電行動をとるようになり、電気代は大きく下がりました。また、15年には駐車場に電気自動車（EV）用の急速充電器を設置しました。週に1回、月に1回銭湯を利用していただけますとウォームシェアになり、温暖化対策に貢献できます」

省エネ・創エネの効果

　「おぶ～」の省エネ・創エネ効果ですが、02年のオープン時と18年11月現在の灯油使用量を比較すると30％減っており、LPG（液化石油ガス）の使用量は55％減らすことに成功しました。電力消費量は02年比35％減っているそうです。これが、エネルギーコストの削減につながっています。山元社長に今後の取り組みについてうかがいました。
　「太陽熱でお湯をつくる太陽熱温水器を、長野県の補助金を活用して導入することを検討しています。また、おぶ～は、松本市の災害拠点施設にも登録しています。18年は災害が多い年でしたが、温暖化対策としての省エネ・創エネ設備は、事業継続マネジメント（BCM）にもつながります。災害時も想定し、自社にとって最低限必要な取り組みは何かを考えています。日本独自の“温泉文化”を通じて、少しでも温暖化対策に貢献できればと思っています」

経営改善や生産性向上に省エネの視点

　日本商工会議所が17年12月に公表した中小企業の温暖化対策「商工会議所環境アクションプラン」によると、中小企業は今後、日本経済再生の観点からも「生産性革命」の実現が要請されるとしています。
　中小企業庁「中小企業白書2010年版」によると、日本のエネルギー起源のCO₂排出量のうち、中小企業の排出量は12.6％を占めています。産業部門の総CO₂排出量のうち11％が中小企業からで、運輸部門では34.4％、業務部門では80.0％が中小企業からの排出というデータもあります。
　同会議所は、中小企業の課題として、温暖化対策は優先度が低く、投資を伴わない取り組みであっても実施率が低いことや、温暖化対策の取り組み内容やメリットが分からない中小事業者が少なくないことを挙げています。また、取り組みの実施にあたっては、コスト面の課題もあります。
　そのため、中小企業の温暖化対策としては、従来のように省エネありきで進めるのではなく、前向きな経営改善や生産性向上への取り組みのなかに、省エネの視点も加味しながら進めることで、自社の抱えるさまざまな経営課題を解決していくことが求められます。
　世界の平均気温が上昇すると、気候メカニズムの変化により各地で異常気象が頻発するおそれがあるため、温暖化対策に取り組むことは重要です。
　今回は松本市のスーパー銭湯の事例を紹介しましたが、多くの事業者が自社の経営改善の取り組みの一環として省エネ・創エネを捉え、環境負荷低減の促進に貢献していくことが期待されます。