“Bridge to the Future”（その２）

セキュリティ確保の二つの原理
　そもそも、投資回収担保方策を含め、物事を確かなものにする方策（セキュリティ確保）には二つの原理がある。「長期コミット」と「流動性」である。
　たとえば機械を造るときに、専用設計、専用部品で造ってもらうのが「長期コミット」型であり、共通設計、汎用部品で造るのが「流動性」型である。それぞれ長所、短所があるが、重要なことはそのどちらをも活用すべきということである。どちらか一方のみに頼っていると、良い時はすごく良いが、悪い時はすごく悪くなる。両方を用意しておかねばならない。

　一般的にものごとの発展の仕方としては「専用部品」型（すなわち「長期コミット」型）から始まって、「汎用部品」型（即ち「流動性」型）が発展してくる。資源の開発と取引の発展の歴史も基本的に同じである。「固有銘柄、仕向地特定、転売不可」（長期コミット）から始まり、次第に「仕様規定、仕向地非特定、転売可」（流動性）の取引きが増えてくる。
　石炭は既に流動性段階まできている。つまり二つの原理の双方を活用できる。LNGは長期コミット段階から流動性も取り込む次のステップへの展開期にあると言えよう。既に始まっている需要側供給側双方からの流動性ロジックの取り込みが進展し、二つの原理の双方を活用できるよう成熟することが期待される。

資源輸送に好適な太平洋を舞台とした資源ネットワーク
　ここまで述べてきた諸論点を踏まえてこれからの日本のエネルギーセキュリティ戦略のイメージの一つを立論しておきたい。とりわけ今日、シェール革命がもたらし得る恩恵を資源輸入国としても取り込む戦略のひとつとして重要性が増していると考える。
　エネルギー政策上のキーとなる電力システムでの燃料間市場裁定を活性化させるべく、燃料輸送に好適の太平洋で、石炭、LNGを含めて流動性ある資源流通ネットワークを維持・展開してゆくことが期待される。太平洋という海は冒頭述べたとおり、資源輸送に好適の場である。その太平洋を囲む国々は、それぞれ個性ある地域特性をもった多様な国々であり、お互いの個性の違いを活用した国際連携の効用が大きい。
　この太平洋ネットワークを舞台として、石炭とLNG、LNGとLNG、など燃料資源間で、更には燃料、電気、環境価値の間で、市場裁定機能を働かせることが重要である。そのために特に期待されることは、未だ硬直性の残るLNG取引の流動性拡大の促進である。流動性の本質は、「代替可能性」、「市場裁定可能性」であり、そのためには、燃料代替性のある電力システムの役割が重大であり、電力市場での燃料間競争を維持・活性化することが期待される。

無資源国として燃料代替性確保を主張すべき
　米国のオバマ政権は2015年に石炭火力を実質的に締め出す政策である「クリーンパワープラン（CPP）」を施行し、またこの考え方を世界に展開するべく、国際開発金融機関（MDB）や輸出信用供与（EC）での最貧国を除く途上国向け石炭火力への融資禁止策を打ち出した。これまで見たように米国内では天然ガスが（シェールガス革命を得て）石炭を代替することが可能である（これは現在のトランプ政権の石炭政策如何にかかわらず基本的に今後とも変わらないであろう）。しかしこれは米国の地域特性としての天然ガス・バリューチェーン構造によるものである。米国で妥当だからといって世界中に妥当と言うのはあたらない。特に日本を含めて多くの（資源輸入）アジア諸国ではあたらない。これからシェールガスを輸出しようとする米国にとっては、ガスの輸出先で石炭との市場競争にさらされればガス輸出価格が制約されかねないという意味では、石炭火力規制強化は（意図しているかどうかの問題ではなく）客観的に米国の国益に適った政策になっている。
　燃料代替性の確保は無資源国にとって必須の戦略であり、セキュリティ確保上も、シェール革命メリットの均霑のためにも極めて重要である。この戦略は輸出国側からは言ってくれない。輸入国側の当然の戦略として自分で主張しなければならない。仮にも（シェールガス輸出の価格決定権を巡る駆け引きが始まっているときに）日本が石炭の使用禁止を自ら宣言するようなことは避けるべきと考える。

次回：「“Bridge to the Future”（その３）」へ続く