進む高齢化、省エネは健康志向をめざそう！

松本真由美
国際環境経済研究所理事、東京大学客員准教授

　久しぶりにダイアリーを更新します。今年も4月に新入生を迎え、新歓コンパなどの賑わいもあり、駒場キャンパスは活気にあふれています。オーラあふれる学生の彼らを見ているだけで、「私も頑張ろう！」という気持ちになります。（パワーは伝染していくのですね！）

　さて2015年度は、東京大学教養学部で4講座を担当することになりました。8月3日～7日開講予定の集中講座（英語での講義）のPEAK・ESコース「エネルギー資源論 II／GPES 「資源・エネルギー論II」（Introduction to Energy Resources II）、9月からの冬学期は「科学技術リテラシー論」と「エネルギー科学概論」、「再生可能エネルギー実践講座」を担当します。特に英語での講義は初めてですので、早めに準備を進めなければと気を引き締めています。

　さて、エネルギー・環境問題とは違いますが、最近気になったニュースについて。4月17日、総務省は昨年10月1日現在の推計人口を発表しました。在日外国人を含む総人口は前年比21万5000人（0.17％）減の1億2708万3000人で、4年連続で減少しました。15～64歳の現役世代である生産年齢人口は116万人減の7785万人。一方、65歳以上は110万2000人増の3300万人となり、初めて0～14歳の年少人口（1623万3000人）の2倍を超え、少子高齢化がまた進んだそうです。2030年には3人に1人が65歳以上の高齢者の超高齢社会が到来し、現役世代1.7人で1人の高齢者を支えていくことが予測されています。

　日本は長寿の国です。長寿はすばらしいことですが、できるだけ健康であることが大事というのは共通認識でしょう。ところが、厚生労働省が発表している「平均寿命と健康寿命の差（平成22年データに基づく）」によると、平均寿命と健康寿命（日常的に介護を必要とせず、自立した生活ができる生存期間）の差は、私が想像していた以上に開きがあり、結構ショックを受けました。

　平均寿命と健康寿命の差を縮めることができれば、当人や家族にとってもハッピーですし、社会保障など社会的なコストを抑え、現役世代の負担を軽減することにもつながります。家庭の中のエネルギー利用（省エネ、節エネ、創エネなど）についても、高齢者を擁するご家庭では健康に配慮することがとても大事なことだと思っています。