オピニオン一覧
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2015/09/11
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その６）
エネルギー消費を増加させないで世界の経済成長を求めることはできないエネルギー消費の増加なしの経済成長を訴えるのは、先進国のエゴである
いま、世界的な経済不況が言われるなかで、何とか成長を維持している新興・途上国だけでなく、工業先進諸国までもが、この世界的な不況感を脱するための成長継続の必要性を訴えている。 続きを読む
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2015/09/08
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その5）
世界の化石燃料枯渇の鍵を握る中国の経済成長以下、日本エネルギー経済研究所（エネ研）データ（文献5-1）記載のIEA（国際エネルギー機関）データ、および、資源量についてのBP（BritishPetroleum）社のデータを用いて論じる。 続きを読む
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2015/09/02化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その４）
化石燃料消費の抑制こそが貧富の格差の是正による平和な世界を創る世界の化石燃料消費の増加が化石燃料国際市場価格の高騰をもたらしている
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2015/08/31
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その３）
世界が協力して化石燃料消費を節減するための具体策を提言する新興・途上国では、安価で、資源量として豊富な石炭の使用比率が大きい
世界の化石燃料資源の保全を目的とした、その消費の節減対策を考えるに際しては、先ず、先進諸国OECD34と新興・途上国の非OECDとのエネルギー消費の実態の現状を定量的に把握する必要がある。 続きを読む
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2015/08/28化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その２）
成長を促すための産業のグローバル化が世界の化石燃料消費を増加させている成長が求める安価な化石燃料消費の年次増加が続いている
世界各国のエネルギー消費の実態を報告しているIEA（国際エネルギー機関）のデータ（エネルギー経済研究所（エネ研）データ、文献2-1から）には、先進諸国（OECD34）と新興・途上国（非OECD）とに大別したエネルギーデータが記載されている。 続きを読む
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2015/08/26
化石燃料の枯渇がもたらす経済成長の終焉（その１）
今のままのエネルギー消費を続ければ、今世紀中に世界の化石燃料は枯渇の危機を迎える化石燃料は何時まで使えるのか？
いま、今世紀中の早い時期に枯渇する（ここで枯渇とは、その国際市場価格が高くなって、使いたくとも使えない国が出てくることである）とも言われるなかでも、世界の化石燃料の消費量は年々増加している。 続きを読む
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2015/08/07「水素社会」に対する疑問について考える
「いよいよ水素社会の到来か」という声も聞かれる一方で、未だに水素エネルギーに関する懐疑論を目にすることがあります。そこで今回は水素エネルギーや「水素社会」に関してよく呈される疑問について、私なりの見解を記すとともに、こういった見解の差が何に起因して生まれているのか考えてみたいと思います。 続きを読む
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2015/07/14石炭火力発電所の新設計画に、「待った」をかけた環境大臣（その２）
日本経済の生き残りのためにも、電力の生産は、当面は石炭火力に依存すべきである温暖化を起こすとして嫌われる石炭だが、抑制して使えば、温暖化は最小限に止まる
いま、環境大臣が「待った」をかけている石炭火力発電の新設計画が次々と発表されているのは、本稿（その１）で述べたように、3.11事故以降、再稼動できなくなった原発の代替として、それが、最も安価な電力を供給できるからである。 続きを読む
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2015/07/10
石炭火力発電所の新設計画に、「待った」をかけた環境大臣（その１）
石炭火力の新設計画に「待った」をかけなければならない科学的根拠が見当たらない原発代替の石炭火力発電所の新設計画に「待った」がかかった
3.11原発事故の直後から、私は、“石炭火力発電を当面利用すれば、経済的な負担のない原発代替は可能だ”と訴えてきた（文献1-1）。 続きを読む
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2015/06/09
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その５）
究極のエネルギーとしてメデイアが煽る水素エネルギー社会の不可思議水素元年を囃し立てるメデイア
いま、電源構成のなかの再エネ比率と同時に、盛んにメデイアに取り上げられているのが、「水素エネルギー社会」である。つい最近も、“再生エネ「20%台前半」”と、“水素から電気、未来へ光”が、新聞のトップ記事として併記された（朝日新聞2015/4/8））。 続きを読む
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2015/06/05
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その４）
日本経済の苦境を救うための再エネの利用・拡大でなければならない現状で、経済を維持するためのエネルギー源の主体である化石燃料の殆ど全てを輸入に頼っている日本においては、やがてやって来る化石燃料の枯渇に備えなければならない。 続きを読む
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2015/06/04約束草案提出にあたっては京都議定書の悪夢再来を避けよ
～米国の約束草案は検証・実現不可能？～6月2日、政府は地球温暖化対策推進本部において我が国の温暖化対策に関する約束草案政府原案を決定した。2030年に温室効果ガスの排出量を2013年比で26％削減するというものであり、6月7～8日にドイツで開催されるG7サミットで安倍首相が国際社会に向けて発表する予定と聞く。 続きを読む
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2015/06/03
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その３）
COP 21に向けて日本に求められるのは、世界の化石燃料消費の具体的な削減提案でなければならないCOP21に向けて温室効果ガス（CO2）の排出削減目標が発表されたが
今年（2015年）末に予定されている第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）に向けて、日本のCO2の排出削減目標の提示が迫られている。 続きを読む
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2015/05/29
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その２）
当面、石炭火力を利用すれば、再エネ電力の利用は不要である電源構成のなかの再エネ比率が、故意に原発電力比率と結びつけられている？
4月28日(2015年)に発表された経産省の2030年度の電源構成案を3.11の事故の起こる前（2010年度）の電源構成の値と対比して表2-1に示した。 続きを読む
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2015/05/27
2030年度電源構成のなかの再生可能エネルギー（再エネ）比率の意味を考える（その１）
不条理なFIT制度に引きずられた再エネ電力の利用は実現不可能である2030年度電源構成の再エネ比率が発表されたが
経済産業省（経産省）が4月28日（2015年）の有識者会議で、2030年の電源構成（エネルギーミックス）案を示したと報道された (朝日新聞2015/4/29)。 続きを読む
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2015/04/28高レベル放射性廃棄物地層処分の処分地選定
科学的有望地提示の前に、その「選び方」についての対話を原子力発電の利用に伴って発生する高レベル放射性廃棄物の最終処分を計画的かつ確実に実施させるための国としての方針である「特定放射性廃棄物の最終処分に関する基本方針」が改訂される。 続きを読む
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2015/04/10
核燃料サイクル政策のあり方についての提言（最終回）
前回（第9回）では2018年の日米原子力協定の満期、さらに六ヶ所再処理工場の本格運転を控えて、わが国のプルトニウム利用のあり方について米国をはじめ海外諸国の懸念が顕在化しつつあることから、対応方策の考え方を提言した。 続きを読む
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2015/04/07
核燃料サイクル政策のあり方についての提言（第9回）
前回（第8回）は2016年目標の電力システム改革を控えて、核燃料サイクル開発体制再編が迫られているが、カギは民間活力の活用にあり、あらためて官民役割分担のあり方を見極める必要性を指摘し、核燃料サイクル開発に失敗は許されないことを提言した。 続きを読む
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2015/04/03
核燃料サイクル政策のあり方についての提言（第8回）
前回（第7回）ではわが国の核燃料サイクル開発には必要不可欠である技術・産業基盤整備意識が欠如していることを指摘し、早急に基盤整備のあり方についての議論を進めるよう提言した。 続きを読む
長期温暖化戦略
プラスチックごみ問題
新型コロナウイルス
