誤解を招く里山生活でのエネルギーの自給

里山におけるバイオマスエネルギーの効率的な利用

　以上から、国内エネルギー需要の合計を森林バイオマス（木材）で賄えないことは明らかだが、里山に生活する人々の需要程度なら何とかなるだろうと漠然と考えられているのではなかろうか。ここで問題となるのは、里山の定義である。林業白書（文献 4 ）の用語の解説で、里山林とは、「居住地近くに広がり、薪炭材の伐採、落葉の採取等を通じて地域住民に利用されている、あるいは利用されていた森林」と定義されている。すなわち、里山林は、かつては、家庭用の燃料としての薪炭材（木炭やまき）を地域住民に供給する重要な役割を果たしていた。それが、現在、その役割を完全に失ったのは、家庭用のエネルギーとして、石油や天然ガス、さらには電力が安価に利用できるようになったからである。
　したがって、木材が家庭用のエネルギー源として、再び用いられるようになるためには、それが、現用の化石エネルギー源より安価に供給されることが第一条件となる。本書の第一章に引用されている岡山県真庭市の例に見られるように、里山で利用されるエネルギー源としての木材は、もともとは、銘建工業（株）の木材加工工場から出てくる廃棄物（木くず）であった。この製材工場で造られる集成材は人工乾燥木材でなければならないから、その乾燥用のエネルギーが必要である。そのためのエネルギー源として、工場から出てくる木くずが、それまで木材の乾燥用に使われていた重油の代わりに使われて、重油の購入代金が節約できた。また、木材乾燥用の熱利用だけでは余剰が生じたので、発電まで行って工場内の電力を自給し、その上、売電までしている。さらに、この工場では、木くずを原料として石油燃料代替の木質ペレットの製造販売も行っており、その原料として、他工場の製材くずや、地域林業生産での間伐材や林地残材なども有効利用されている。すなわち、この里山としての真庭市での木材の利用は、あくまでも、木材加工業を含む林業の副産物としての木材の総合利用が目的であって、地域（里山）のエネルギー自給率の向上が目的とされているわけではない。
　最近のバイオマスエネルギーブームに乗って、本書にも紹介されている真庭市においても、地域住民世帯数の1/2 程度への電力供給を対象とした1 万kW のバイオマス発電所の新設も計画されている。真庭市の場合には、人口 5 万、森林面積6.53万ha（森林率79 % ）から、人口当たりの森林面積 1.3 ha/人 程度と国内平均の6.5 倍程度であるが、エネルギー利用の対象となるのは、パルプ用チップとして利用される木材の残りで、需要の一部を県外からの供給を受けなければならないのが現状である。

幻想に終わった「バイオマスタウン」構想での税金の無駄遣い

　この国内供給量に大きな制約のあるバイオマスのエネルギー利用を目的とした国策「バイオマス・ニッポン総合戦略」のなかで、多額の税金を使って推進されたのが「バイオマスタウン」構想である。2011年3 月、この「バイオマスタウン」の殆ど全てが破綻したと総務省から異例の厳しい評価を受けた。エネルギー政策において基本となるエネルギーの需給のバランス、さらには経済性収支の事前解析が一切行わないまま進められたこのバイオマスタウン構想では、木質バイオマス（木材）の供給量は少ないとして、エネルギー収支の採れない生ごみや畜糞尿を原料としたメタン発酵プロセスがエネルギー生産の主役として採り上げられたから、その破綻は初めから想定されなければならなかった。
　バイオマスエネルギー源としての木材の使用では、真庭市におけるように、原料木材が安価に供給されれば、そのエネルギー利用での経済性が成立し、里山での収益事業として成立は可能である。しかし、この場合、この事業の採算性の向上のためのエネルギー使用形態の選択が問題にされなければならない。現代文明生活の家庭用のエネルギー使用形態は、最終エネルギー消費量として、電力と熱がほぼ半々である。上記したように、限られた量の木材のエネルギー利用では、できるだけ経済的に有利な使い方が求められるが、実は、それは、電力への変換利用ではなく、熱への変換利用である。木材の電力への変換利用では、現在、最も安価な電力を供給している火力発電用の石炭の輸入量の節減になる。一方で、同じ木材を木質ペレットに加工して、ペレットストーブで燃焼、暖房用、厨房用、給湯用などに利用する場合には、輸入石油（原油）の代替となるので、ペレットへの加工コストを考慮しても、2倍近く経済的に有利になる。なお、ペレット燃料は、農業用ハウス園芸での石油燃料の代替としても利用されている。
　しかるに、いま、福島原発の事故後、原発電力代替としてのバイオマス発電が、昨年の7月から施行されている「再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT 制度）」を利用して進められている。このバイオマス発電では、発電事業者が、原料木材を高い値段で買取ることができるので、その事業化で一儲けしようとする人々によって、本来、マテリアルとして利用され、輸入木材の代替となるべき木材までが、電力用に消費されることになり、大きく国益を損ねることになる。もともと、このFIT 制度は、地球温暖化対策用の再エネ電力の生産のための費用を、電力料金の値上げの形で国民に経済的な負担を押し付ける不条理なものである（文献 5 ）。地球温暖化対策としてEU中心で進められてきたこの制度が、いま、本場のEUで、一般市民や産業の強い批判を浴び、その存続が危機に瀕している。

里山資本主義の主役は林業の創生でなければならない

　里山におけるバイオマスのエネルギー利用の事業を拡大するためには、エネルギー利用の対象となる国産木材の生産量を増加する必要がある。いま、建設用材や紙パルプ用材は20 数% しか自給されていない。しかし、日本の森林には、これらを100 % 自給できる成長量がある。これを利用するためには、用材の製造原料になる木材を低コストで森林から運びだすための路網を整備する必要がある。林野庁も、最近、林業再生プランと称して、2020 年までに木材の自給率を 50 %に上げるとしている。しかし、この再生プランでは、路網の整備や木材生産方式の選択の問題などとの関連で、林業の生産性（単位森林面積当たりの木材の生産量）や採算性（木材生産が収益事業として成り立つかどうかの経済性）の定量的な検討・解析が行われないままに、国産材の自給率目標だけが決められている。里山において、長期的な事業として成立し、雇用の促進が図られるためには、森林における上記の生産性や採算性の定量的な解析結果に基づいた持続可能な林産業の振興計画が作成されなければならない。私どもは、これを、「林業の創生」と呼んで、その推進のための科学技術の方策を提言している（文献 3 ）。
　このような林業を創生できれば、国産材の利用により、外材の輸入金額を削減できるから、いま日本経済にとって問題になっている貿易収支の改善にも貢献できる。国産材の100 % 自給が目標とされるが、険峻な山岳地に存在する日本の森林が採算性の採れる林業生産にどこまで利用できるかは、今後の検討・解析の結果を待たなければならない。現状での試算結果では、人工林として区分されている森林面積を全部利用できれば100 % 以上の自給率が達成できる計算になるから、今後、国産材生産量を増やすためには、本書にも紹介されている高層木材住宅用の大断面集成材（CLT）の利用などによる国産材の増加が強く望まれる。
　いささか手前味噌になり恐縮だが、このように、「林業の創生（文献 3 ）」による国産材利用の拡大が、林産加工業を含めた森林の総合利用による里山の産業振興と雇用の促進につながり、同時に、その副産物としての製材工場廃棄物や、林地残材とされていた未利用材のエネルギー利用量を増加することもできる。ただし、ここで、注意しなければならないのは、現在（2010年）の日本国内の全産業産出額に対する農林水産業出荷額の比率が僅か1.31 %、林業産出額の農林水産業のそれに対する比率が5.2 %、したがって、林業産出額の全産業産出額に対する比率は0.068 % にしかならず、しかも、この林業産出額の半分以上が、現在、キノコ類の生産額で占められるという厳しい現実も指摘されなければならない。このことからも、木材のエネルギー利用はあくまでも限られた人々の生活用のエネルギーの供給がせいぜいで、日本全体が思い切った省エネを実行したとしても、エネルギー源として、当分は輸入化石燃料に頼らなければならない現状が続くことは覚悟すべきである。