「転向者」との会話


国際環境経済研究所主席研究員、東京大学公共政策大学院特任教授

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 「転向」という言葉を辞書でひくと「それまでの方向・方針・職業・好みなどを変えること」「政治的・思想的立場を変えること。特に共産主義者・社会主義者が弾圧によってその思想を放棄すること」とある。我が国で「転向」という言葉は、何となくネガティブな語感を持つことが多いが、それはこの2番目の意味があるからだろう。

 環境保護運動の世界でも「転向」は存在する。最も顕著な例は原子力に対する立場である。例えば環境NGOの代表的存在であるグリーンピースは反核運動に起源を発するせいか、その後、地球温暖化防止もアジェンダに含めるようになっても反原発というスローガンを貫いている。しかしグリーンピースの中にも、これまでの主張を変え、地球温暖化防止のためには原子力オプションが必要だと考えるに至る人々もいる。例えばグリーンピース創設メンバーの一人で、15年間も会長をつとめたパトリック・ムーアは、のちに団体と袂を分かち、別の団体「グリーンスピリット」を興して原子力発電に賛同する立場になっている。

 先日、環境保護運動の活動家で従来の反原発から原発支持に転じた2人の人物と相次いで話をする機会があった。2005年まで英国グリーンピース事務局長であり、現在はCentre for European Reform の研究員を務めるスティーフン・ティンダール、反原発主義者だったものの、原発推進派に転じた知識人たちの声を集めた米映画「パンドラの約束」の出演者の一人であるマーク・ライナースである。彼らを含め、英国で反原発から原発支持に転じた人々を取り上げたインディペンデント紙の記事を参考までに掲げよう。ちなみに「転向」に相当する英語としてU-turn やconvert という表現が使われている。本稿の表題を「転向者との会話」としたが、より正確には「反原発という環境NGOの教義から自己を解き放った」と言う意味で「棄教者との会話」とすべきなのかもしれない。

http://www.independent.co.uk/environment/green-living/nuclear-power-yes-please-1629327.html

 彼らに共通するのは地球温暖化問題への強烈な危機感である。もちろん多くの環境NGOが主張するように省エネルギー、再生可能エネルギーを推進すべきとの点については彼らも全く異存はない。しかし彼らは省エネルギー、再生可能エネルギーだけで温暖化に対応することは不可能だと考える。太陽光発電や風力は天候に左右され、この問題に対応するためのエネルギー貯蔵技術は未だに非常に高コストである。彼らは環境NGOの主張する省エネ、再生可能エネルギーに立脚したエネルギー戦略は数十年後の絵姿としては良いが、そこに至るまでの道筋とコストについて責任ある処方箋を描いていないと論ずる。むしろ温暖化問題に対応するためには、シェールガスを含め、利用可能なオプションは全て使うべきであり、安定的な出力特性を有する原子力はそのための重要な手段であると考える。

マーク・ライナースとスティーフン・ティンダール

 以下、スティーフン・ティンダールとの対話のポイントを紹介したい。

自分が原発支持に転じたのは、温暖化の進展によりシベリアの永久凍土がとけ、メタンが発生したらもはや手がつけられないということだった。
2006年当時、自分は英国グリーンピースの事務局長だったが、グリーンピース・インターナショナルはトップダウンの組織であり、特に反原発が尖鋭なドイツのグリーンピースの影響力が強い。グリーンピースの事務局長のポストにとどまりながら原発推進を主張することはできない。このため、グリーンピースから離れることとした。
ドイツの反原発は宗教のようなもので、原発の話をすると必ず感情的なやり取りになってしまう。メルケル首相は物理学を専攻し、自身も環境大臣として温暖化問題を担当した。福島事故以前は彼女も社民党・緑の党連立政権の脱原発路線を現実的な方向に戻そうとしていたが、福島事故でそれが不可能になった。
エネルギー政策は経済面、環境面、社会面の要請に応えるものでなければならない。石炭は資源量が潤沢であり、コストも安いため、経済面、社会面(特にエネルギー価格のaffordability の面)では優れたエネルギー源だが、環境面での問題が大きい。再生可能エネルギーは環境面で優れているが、間欠性の問題がある。エネルギー貯蔵技術のコストが格段に下がればよいが、それには長い時間がかかる。
ドイツの脱原発政策をモデルとすべきではない。既存の原発は既に投資された資産であり、使わない手はない。化石燃料火力を新設するよりもはるかに良い。ドイツでは脱原発の結果、石炭火力が増設されており、温室効果ガスが増大している。
これに比して英国の原子力政策ははるかに現実的だ。英国エネルギー気候変動省の科学顧問であるデビッド・マッカイは、電気自動車を普及させるためにも原子力が必要だと述べている。しかも保守党、労働党、自民党の三党で原子力導入に合意しており、政権交代によるリスクはない。
国内のシェールガスも適切な規制レジームの下で開発を進めるべきだ。LNGは同じ天然ガスでもライフサイクルでのカーボン・フットプリントはシェールガスよりも高い。
(原発容認に転じたことで元のグリーンピースの仲間から非難されたかと聞いたところ)思ったほどではなかった。お互いの立場の違いを認め合おうということだ。今、英国の環境団体はグリーンピースもWWFもFriends of Earth も少なくとも反原発運動はやっていない。彼らは気候変動問題を非常に深刻に捉えており、石炭の方が気候変動にとって害が大きいと考えている。Friends of Earth の人と個人的に話をすると「反原発キャンペーンをやらないだけではなく、原発をサポートすることも必要」という人もいる。

 この最後の部分は大きな驚きだった。反原発運動を自制する環境NGOなど、日本ではおよそ考えられないことだったからだ。スティーフン・ティンダール、マーク・ライナース両方に「英国以外の欧州諸国で同様の動きはあるのですか。あるいは貴方がたのように反原発から原発支持に転じた著名人はいますか」と聞いてみたところ、彼らは笑って首をふりながら「アングロサクソン特有の現象のようだね」と応えた(そういえば「パンドラの約束」の製作者、出演者は監督のロバート・ストーンを初め、皆アングロサクソンである)。

 確かに福島原発事故の後も英国とドイツの対応の違いは際立っている。駐日ドイツ大使はいち早く大阪に「避難」し、メルケル政権は脱原発に急激に舵を切った。これに対し、ウオーレン駐日英国大使は原発事故後も東京にとどまり、ベディントン英国政府首席科学顧問は日本在住の英国人に対し科学的根拠に基づいた冷静な情報を提供し続けた。英国の世論調査では原発事故で死者が出なかったことにより、むしろ原発への支持が増大した。環境エディターとして世界的に有名なガーディアン紙のジョージ・モンビオットは「福島のおかげで原子力が大好きになった」(Why Fukushima made me stop worrying and love nuclear power?)という記事を書いた(蛇足だが、この表題は冷戦時代の核の恐怖を描いたスタンリー・キューブリックのブラックユーモアの傑作「博士の異常な愛情」(Dr.Strangelove or: How I Learned to Stop Worrying and Love the Bomb)のもじりであろう)。

http://www.theguardian.com/commentisfree/2011/mar/21/pro-nuclear-japan-fukushima

 もちろん地震がほとんどないという事情もあるのだろうが、大きな背景は英国人のプラグマティズムと冷静さであるように思われる。英国のエリートはその育成過程で「白黒のつかない、どっちつかずの状況に耐える」能力を叩き込まれるのだという。どんな事態の下でも100%の回答(例えば100%の安全性)を求めず、プラグマティックに対応するというのもそんなところが影響しているのかもしれない。

 スティーフン・ティンダールと別れ際、彼の襟元に金色の風車のバッジが付いているのに気がついた。「これは風力発電ですか?」と聞いたところ、「そうだ。自分は原発を支持しているが、再生可能エネルギーも推進すべきだと考えている。原子力を支持する人の中には再生可能エネルギーを否定する人がいるが、それは間違っている。原子力か再生可能エネルギーかの二者択一ではない。両方必要なのだ」と答えた。こうした議論が日本でも広がることを期待したい。

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