エネルギー問題とイソップ寓話

2013/01/29

徳本恒徳
ガス会社ＯＢ

　筆者がエネルギー問題を考える時に思い出すのは、イソップ寓話「アリとキリギリス」である。やがて必ず冬がやってくるという、彼らにとって避けることのできない制約条件に、まだその気配もなかった夏の間に対応できたかどうか、それが彼等の明暗を分けた。
　エネルギーについてはどうだろうか。原発がほとんど稼動せず、老朽火力を総動員して対応しているものの、とりあえず停電もなく、なんとかやっていけているのが現状だ。ガスも石油も、必要なだけ使うことができているのだから、多くの国民にとって、今はまだ「夏」なのだろう。それでは、この「夏」は維持できるのであろうか、あるいは日本にとって避けがたい制約とは何だろうか。
　日本のエネルギー政策を考える上で、日本は比類なき資源貧乏国であるという事実をもう一度確認しておくべきではないだろうか。エネルギーにしても、鉱物資源にしても、日本国内の産出量は雀の涙に過ぎない。一方、国民が満足できる文化的な生活レベルを維持していくためには、必要な資源を何とか確保しなければならないのは当然である。特にエネルギー資源は、一度使えば再生産できずに消えていくものであるから、日本はそれを海外から継続的に購入せざるを得ず、そのためには経済活動の稼ぎによって必要な資金を確保していく、いわば自転車操業を続けていかなければならない。これが日本の置かれた状況であり、経済活動が停滞してこの循環が不可能になった時が日本の「冬」ではないだろうか。この場合には、電気料金の値上げを我慢するとか、贅沢をしないで質素に暮らすなどということでは対処できない悲惨な状況が待っている。社会福祉の水準も全く維持できなくなるだろう。しかしイソップ寓話とは異なり、この「冬」が必ず来ると決まっているわけではなく、いわば隠れているだけに、予期と対応が難しいという悩ましさがある。
　キリギリスに限らず人間も、なんとかやっていける間は厳しい状況を想定したくないというバイアスを持っているのではないだろうか。政治においても、議員が選挙によって選出される以上、国民にウケの悪いつらい選択を求めることは簡単ではない。だからこそ、国民の理解を求めるためにいくつかの選択肢を提示して意見をもらう、というアプローチが取られるのであろうが、その場合でも各選択肢が必然的に抱えている問題点については軽く扱われるというバイアスがあるように思われる。例えば前政権のエネルギー・環境会議が示した2030年のエネルギー選択肢は、主として原発比率を軸として示されているが、原発ゼロのシナリオにおいても65％が火力発電となるとされている。国民としては、それに必要な化石燃料を手当てできる経済活動は可能だという前提でのシナリオのはずだと思いたいが、実際には産業界を中心にして反論が出されているものの、広く知られているわけではない。もしも我々が、ひとつの選択肢について、その裏側に隠れている問題については知らないままに賛意を表してしまい、後になってこんなはずではなかった、という事態になるとすれば、それはキリギリスの抱いた後悔の再現である。為政者には、選択肢のプラス面と併せて、それが抱える問題点や国民が何を我慢すればよいのかという、つらい面を明確に説明していただくようお願いしたい。我々国民も、キリギリスの快適な夏が続かなかったのと同様、うまいことばかりの話はないのだということを肝に銘じておくことが肝要だろう。

　翻って考えてみれば、地球上の資源が有限である以上、日本に限らず地球も貧乏なのだ、ということだろう。我々は誰でも、自分の世代だけでなく将来の世代にも安心して生活できる持続可能な環境を残したいと願っている。エネルギーの持続可能性を求めるとすれば、時間的なスパンをどの程度に考えるか。100年持続すればその後はどうなってもいい、というのであれば話は簡単だ。化石燃料を好きなだけ使えばいい。しかし、百年では余りにも短すぎるだろう。われわれは今かりそめの夏に生きているのかもしれないが、結局のところ、まだ手にしていない持続可能な社会が実現するまで、有限な資源で食いつないでいる状況ではないか。原子力発電も、ウラニウム資源が有限である以上、今のままでは持続可能なシステムとは言えない。一方、つい十年前までは非在来型という分類であった膨大なシェールオイルやシェールガスが、エネルギー資源として経済的に利用可能となったことは朗報であるが、これとても持続可能なエネルギーシステムを確立するまでの時間的余裕が増した、ととらえるべきであって、化石燃料を浪費してよいということではない。
　持続可能な社会はまだ実現しているわけではなく、課題は山積している。再生可能エネルギーとして脚光を浴びている太陽光発電も、パネルの製造から廃棄に至るまでに必要なエネルギーに対して、十分大きい電気エネルギーが取り出せるためには、更なる進化が必要であろう。風力や太陽光など安定性に問題を抱える再生可能エネルギーの本格的な利用には、バックアップを含めたエネルギーインフラの整備が欠かせない。省エネについてももっと高度な水準に挑戦する必要があろう。我々の暮らし方も変わらなければならないかもしれない。こういった変革には時間がかかるが、幸いなことにその実現まで食いつないでいく時間は残っている。資源貧乏国日本でこそ、持続可能な社会の構築に向けた先進的な取り組みを進めたい。その結果は必ずや世界に通用するはずであるし、日本の経済力の強みにもつながるだろう。

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